自己啓発とは？社内で実施するメリット・デメリットや効果的な方法について解説

自己啓発を推奨する企業が増加しています。スキルアップした魅力的な従業員が、職場で幅広い活躍をすることを期待して、人材育成を行う企業も少なくありません。この記事では、自己啓発活動を実施する必要性と具体的な方法を紹介しています。

＜目次＞
自己啓発とは？社内における自己啓発の必要性: 自己啓発を実施している企業は8割
企業が従業員にできる自己啓発支援の方法: 金銭的支援; 時間的支援; 場所・情報の提供
自己啓発のメリット
自己啓発のデメリット
自己啓発を援助するときの注意点: 援助を受けられる条件を決める; みずから学んでもらえるよう促す; OJTやOff-JTと併用する
自己啓発を奨励している企業の事例: ファミリーマートの「ファミリーマート・ビジネスカレッジ」; カルビー株式会社
人材育成の手法としてのSchooビジネスプラン: 1.研修と自己啓発を両方行うことができる; 2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座; 3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる
まとめ

自己啓発とは？社内における自己啓発の必要性

自己啓発とは、一般的に本人の意思によって自分の能力を高めたり、精神的な成長を目指したりして行う訓練等の行為を差す言葉です。人事の中ではSD（Self Development）と呼ばれることもあります。それもビジネスにおける「自己啓発」となると、仕事に関わる知識・スキルなどを社員が自らの意志で意欲的に学ぶことを意味します。思考力を向上させたり、心を成長させたりすることが、ビジネスシーンにおいて成果を上げることにつながることから、企業にとっても人材育成に非常に役立つ手法です。

自己啓発を実施している企業は8割

厚生労働省が行った「企業調査」によると、現在、従業員の自己啓発に対して支援を行っている企業は、正社員で82.5％と8割を超えており、多くの企業が、社員の自己啓発活動に対してさまざまなフォローを行っています。社員の自己啓発をサポートする体制を整えることで、自己啓発に対する自発性や意欲をさらに高めることができ、企業全体の活性にもつながっていくはずです。

<参照>厚生労働省：自己啓発に関する調査結果の概要

企業が従業員にできる自己啓発支援の方法

社員が積極的に自己啓発を行うことで、視野の拡大やポテンシャルの向上など、企業にとってもさまざまなメリットがあります。そのため、現在は多くの企業で自己啓発支援制度が導入されています。では企業側ができる支援とは具体的にどのような内容があるのでしょうか？今回は、よく見られる3つの支援方法をご紹介します。

金銭的支援

自己啓発をするときには、参考書の購入やセミナー参加料など、さまざまな費用が発生します。本来、それも会社が個人として支払わなければならない費用の一部、ないしは全額を負担し、金銭的負担に対する懸念を解消することで、従業員の学びに対するモチベーションの向上を計れます。さらに意欲的に自己啓発に取り組んでもらうことができるはずです。

時間的支援

自己啓発を進めるときには、ある程度まとまった時間が必要となります。サラリーマンとして日中働いている以上、十分な勉強時間を日々確保することは、そう容易ではないでしょう。そういった対策として、勉強にあててもらうための休暇日を設けたり、就業時間内に勉強時間を取り入れたりすることによって、社員が自己啓発に取り組む体制を整えることが可能です。

場所・情報の提供

自己啓発に関する内容は、世にたくさんあふれているため、まずどういった内容から学んでいけばいいのか分からず、勉強することに躊躇してしまう場合があります。そのため、定期的に外部の講師を呼び、社内で講習会を開いてもらうなど、社員が気軽に参加・挑戦できる環境作りが大切です。そのほか社内のフリースペースをうまく活用し、勉強時に使用してもらったり、自己啓発に関する内容を定期的に情報発信したりすることなども効果的です。

自己啓発のメリット

自己啓発を行ったことによって得られる最大のメリットは、「従業員自身の成長につながる」ということでしょう。従業員自身が学習内容を決められるため、自らが求めていた新しい考え方や正しい知識を学ぶことができ、それにより自身の能力開発やスキルアップにつなげられます。また、精神面からの成長を促す効果もあるため、人との関わり方から仕事への取り組み方といった思考力そのものにも効果を与えることが可能です。

自己啓発のデメリット

自己啓発のデメリットとしては、必ずしも企業側が期待していた通りの効果が得られるとは限らないことが、まず挙げられます。また、自己啓発に取り組むことそのものに重点を置きすぎてしまい、実際の現場で能力を発揮できずに終わってしまう可能性も考えられます。「せっかく時間とお金を使ったのに、まったく実りがなかった」ということがないように、次章で紹介するポイントを抑えて自己啓発を促すようにしてください。

自己啓発を援助するときの注意点

積極的に支援を行うことで、さまざまな利点が得られる自己啓発支援ですが、ルールを設けず、やみくもに支援を進めると、結果的に企業にとってマイナスとなってしまうこともあります。ここでは、企業が社員の自己啓発を支援する際の注意点をいくつか紹介します。

援助を受けられる条件を決める

自己啓発に対する援助を導入する際には、援助を受けられる条件を設けることが必要です。条件を設けていなければ、業務に直接関係のない自己啓発への対応や、学んだ内容を活かせない部署に異動した従業員などの待遇があいまいになってしまいます。自己啓発の目的や対象の種類、支給額・支給方法などを明確にして、社内規定に反映させるとよいでしょう。

みずから学んでもらえるよう促す

さまざまなメリットを得られる自己啓発ですが、社員が自己啓発を「やらなければいけないこと」と認識している状態は、決して好ましい状態ではありません。自己啓発においては、あくまでも従業員一人ひとりが自主的に勉強しようというモチベーションを持ち、実際に行動へと移すことが重要となるのです。

OJTやOff-JTと併用する

自己啓発は、職場で実際に仕事をしながら学ぶOJTと、職場から離れてセミナーや研修などで学ぶOff-JTの両者を上手く組み合わせて行うことをおすすめします。いずれの方法もメリット・デメリットがあるため、複数の手法を組み合わせることで、より充実した制度を整えることが可能です。従業員もそれぞれメリハリをつけて、スキルを習得できるはずです。

自己啓発を奨励している企業の事例

社員が自己啓発を進めることは、本人のみならず企業にとってもメリットとなることから、現在さまざまな企業が社員の自己啓発に対して支援をしています。この章では、実際に自己啓発を推奨している大手企業の導入事例をご紹介します。これから自己啓発を自社内に取り入れたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

ファミリーマートの「ファミリーマート・ビジネスカレッジ」

大手コンビニチェーンとして有名なファミリーマートでは社員の成長を支える人財戦略として、・人財の採用・人財の育成・適正配置・定期的なローテーション・処遇の4つに力をいれています。なかでも自己啓発にあたる「人財の育成」については、2011年度から教育専門部署を立ち上げ、「ファミリーマート・ビジネスカレッジ」と銘打って、全階層のビジネススキル・語学プログラム・ダイバーシティマネジメント研修や、選抜型・公募型の研修といった内容を学びたい人が自由に活用できるよう、独自の教育プログラムによる支援制度を設けています。

<参考>ファミリーマート：ビジネスカレッジ

カルビー株式会社

かっぱえびせん、ポテトチップス、じゃがりこ等、数多くのヒット商品を持つスナック菓子業界の最大手、カルビー。現会長の松本会長は「トップはコスト・リダクションとイノベーションを掲げ、“実行していくのは社員一人ひとりだ、一人ひとりが自立的に成長し、それによって組織も成長しない限り将来はない”」という強いメッセージの元、人財育成に力を入れており、従業員への自己啓発サポートプログラムを充実させています。直雇用者全員を対象に、eラーニング、スクーリング型のメニューなど従業員自身で選択したカリキュラムについて費用の一部補填を行うほか、グループで受講に参加し、全講義を終了したさいには図書カードをプレゼントするなど、社員のやる気をより奮い立たせる面白い支援制度も用意しています。

<参照>カルビー資料：カルビーの働き方改革の取り組み <参照>カルビー：人財育成の考え方

人材育成の手法としてのSchooビジネスプラン

▼Schooビジネスプランの紹介動画▼

Schooビジネスプランでは約6000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自己啓発を両方行うことができる

schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約6000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座

上記でも説明したように、Schooでは約6000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。

Schooビジネスプランの講座では、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。

ここでは、人材育成に活用できるSchooの講座をご紹介します。

指示待ち部下が自ら考え動き出す！

「最近の若いものは……」というのは、人類永遠のテーマ。上司と部下との間で起こるミスマッチ。そこからくる人間関係のストレス。この悪循環を断ち切る方法をお伝えします

担当講師：大平信孝先生

目標実現の専門家　メンタルコーチ

株式会社アンカリング・イノベーション代表取締役。第一線で活躍するリーダーのためのメンタルコーチ。目標実現の専門家。中央大学卒業。長野県出身。脳科学とアドラー心理学を組み合わせた、独自の目標実現法「行動イノベーション」を開発。その卓越したアプローチによって、これまで1万人以上のリーダーの人材育成に関する悩みを解決してきたほか、経営者、オリンピック出場選手、トップモデル、ベストセラー作家、ビジネスリーダーなど各界で活躍する人々の目標実現・行動革新サポートを実施。その功績が話題となり、各種メディアからの依頼が続出している。リーダー向けの企業研修やパーソナルコーチングは、現在3カ月待ちとなっている。さらに２０１８年からは年間セミナーである「行動イノベーションアカデミー」を運営。「行動イノベーション・メソッド」により業績を上げる人に留まらず、人間関係や心身の健康にも効果を実感する人が続出。数多くのリーダーに、研修、講演、個人サポートを提供している。これまでサポートしてきた企業は、IT、通信教育、商社、医療、美容、小売りなど40以上の業種にわたる。８冊の著作の累計発行部数は１８万部を超え、中国、台湾、韓国など海外でも広く翻訳されている。おもな著書に、『本気で変わりたい人の行動イノベーション』( だいわ文庫)、『先延ばしは1冊のノートでなくなる』(大和書房)「指示待ち部下が自ら考え動き出す！」（かんき出版）などがある。日刊メルマガ「行動イノベーション３６５・ネクストステージを目指す！行動のヒント」を毎日配信中！

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決算情報を読み解きながら学ぶ財務スキル

この授業では「決算情報から、企業を研究する方法を学び、事業・戦略・財務などを読み解く力」を解説します。

担当講師：野添雄介先生

株式会社ストレイナー代表取締役CEO

2014年にDeNA入社。フィンテックベンチャーを経てStockclip株式会社（現・株式会社ストレイナー）を創業。「経済情報をもっとシンプルに」をミッションに掲げ、決算資料を中心とした"ファクト情報"を中心に社会のトレンドを考える経済メディア『Strainer』を運営。

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アイデア量産の思考法

本授業は、努力しているのにアイデアが浮かばない人のために新しいマーケティング手法の１つである「新奇事象」を通じて「アイデアの種」をゲットしてもらう授業です。

担当講師：松本健太郎先生

株式会社JX通信社

1984年生まれ。龍谷大学法学部卒業後、データサイエンスの重要性を痛感し、多摩大学大学院で"学び直し"。その後、株式会社デコムなどでデジタルマーケティング、消費者インサイト等の業務に携わり、現在は「テクノロジーで『今起きていること』を明らかにする報道機関」を目指す報道ベンチャーJX通信社にてマーケティング全般を担当している。政治、経済、文化など、さまざまなデータをデジタル化し、分析・予測することを得意とし、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌にも登場している。 ◇主な著書「なぜ「つい買ってしまう」のか？～「人を動かす隠れた心理」の見つけ方～」（光文社）2019 「誤解だらけの人工知能」（光文社）2018 「データサイエンス「超」入門　嘘をウソと見抜けなければ、データを扱うのは難しい」（毎日新聞出版）2018

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3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。