公開日:2022/09/08
更新日:2024/01/27

改善力とは?求められる能力や人材の改善力を高めるための方法を解説

改善力とは?求められる能力や人材の改善力を高めるための方法を解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

近年、スピード感のある環境変化や、働き方の多様化により、ビジネスでは様々な対応を求められます。こうした環境で企業が成長を続けるには、人材の改善力を高めることが欠かせません。本記事では改善力の概要と、人材の改善力を高める方法を解説します。

 

01改善力とは

「改善力」とは、業務改善を推進する能力を指します。業務改善とは、経営目標達成のために業務プロセスを最適化することです。特定の業務に対する、作業工程の見直しや効率化を図ることを指す場合もあります。 昨今、業務改善は企業にとって欠かせない取り組みです。労働人口減少による人手不足や働き方改革の影響で、企業は十分な労働力を確保しづらくなっています。 こうした環境において企業成長を続けていくためには、業務の効率化が欠かせません。企業が人材の改善力を高めていくことは、人材育成において必須の課題といえるでしょう。

 

02改善力を高める4つの力とは

業務改善には一定のスキルが必要です。組織が改善力を発揮し、業務改善を進めていくためには、所属する人材のスキルアップが欠かせません。以下に改善力を構成する4つのスキルを解説します。

  • ・1.分析力
  • ・2.発想力
  • ・3.対応力
  • ・4.マネジメント力

1.分析力

改善力を高めるには、自社の現状を的確に把握する分析力が必要です。改善点を見極めるためには個人の感覚に頼らず、具体的な事実を集め客観的に判断しなくてはなりません。現状の業務の流れを可視化したり、作業時間などのデータをまとめたりすることで、問題点を共有できるようにします。こうした作業には、的確な分析力が欠かせないのです。

2.発想力

分析により改善点が明確になっても、改善に向けたアイデアがでない場合、改善力は高まりません。改善に向けたアイデアをだす発想力も必要になってきます。 アイデアの発案には多角的な視点が必要です。単独ではなく複数の人材で、アイデアを出し合うことが望ましいでしょう。また、発案されたアイデアを判断する力も求められます。

3.対応力

業務改善を実行する際には、それぞれの問題に合わせた解決を図る必要があります。そのために必要なのが人材の対応力です。デジタル化により改善が図れる問題であれば、ITに精通した人材の対応力が必要となります。社員教育や研修によって解決する問題であれば、的確な指導力を持つ育成担当者の存在が必要になるでしょう。マニュアル化により業務の標準化を図るのであれば、論理的思考力や構成力を持った人材が必要です。

4.マネジメント力

業務改善をやり遂げるには、改善を途中で投げ出さないマネジメント力が必要になります。業務改善は、通常業務の合間に行うことがほとんどです。当然、通常業務が忙しくなれば、業務改善が頓挫してしまうことも考えられます。業務改善の手を止めないためには、スケジューリングや進捗の確認、適切に軌道修正を行うマネジメント力が必要です。

 

03トヨタ自動車が提唱する「カイゼン」とは

ここでは「カイゼン」を紹介します。カイゼンとは、製造現場における作業効率や安全対策を見直す活動のことです。トヨタ自動車が取り組んだことで有名になり、日本の製造業だけでなく、海外でも「KAIZEN」として広く取り入れられています。

「トヨタ式カイゼン」の取り組みとして有名なものに、以下の3つが挙げられます。

  • ・3M
  • ・5S
  • ・現場主体のボトムアップ

3M

「3M」とは、「ムリ・ムダ・ムラ」の、3つの言葉の頭文字をとったものです。それぞれを定義すると以下のようになります。

  • ・ムリ 能力以上のことをして負荷が大きくなること
  • ・ムダ 付加価値を生まない作業のこと
  • ・ムラ 仕事の品質が一定ではないこと

トヨタ自動車は、この「ムリ・ムダ・ムラ」を徹底的に削減することで、生産性の向上を図っています。具体的なメリットは、業務負荷の軽減やスピードアップ、コスト削減、品質の安定などを見込めることです。

5S

「5S」とは、職場環境を整える5つの要素を頭文字で表したものです。

  • ・整理:不要なものを捨てること
  • ・整頓:使いやすいように整理すること
  • ・清掃:掃除をすること
  • ・清潔:綺麗な状態を維持すること
  • ・しつけ:習慣となるようにルール化すること

雑然としがちな工場内を適切な環境に維持するのが、この5Sです。例えば、工具や部品の保管場所をルール化することで、探す手間が無くなり効率化が図れるというものです。 5Sが徹底されていない雑多な職場環境は、労働災害のリスクも高まるでしょう。トヨタ自動車では5Sを徹底することで、効率的で安全かつ快適な職場環境を実現しているのです。

現場主体のボトムアップ

トヨタ式カイゼンの大きな特徴は、ボトムアップ式の業務改善であることです。経営陣の指示ではなく、現場で働く従業員がアイデアをだし合い、自らの作業効率と安全性の向上を図っています。こうした現場主体の業務改善は、指示待ち体質では想定通りに進めることができません。従業員の姿勢をより主体的なものに変革し、高いモチベーションと当事者意識を醸成することが必要です。

 

04企業が改善力を高めるべき理由とは

企業が改善力を高めるべき理由は、競争力の強化にあります。業務改善は、業務を効率化しつつ、品質や生産性の向上を図ることが目的です。また、労働力不足への対策の必要性も強くなっています。以下の6点を推進するために、改善力を高めなくてはなりません。

  • 1.品質の向上
  • 2.生産性向上
  • 3.無駄なコストの削減
  • 4.適切な労働環境を整備するため
  • 5.顧客満足度の向上
  • 6.競争力の維持・向上

1.品質の向上

製品やサービスの品質低下は、顧客離れに直結する重大な問題です。顧客満足度を向上させ競争力を高めるには、常に製品やサービスの品質向上を図り続ける必要があります。そのためには継続的な業務改善が欠かせません。 製品やサービスの品質低下は、業務プロセスに問題がある場合に生じるものです。改善を図ることで、製品やサービスの品質を安定させなくてはなりません。

2.生産性向上

生産性の向上は業務の効率化により推進されます。「現状の作業時間を短縮できないか」、「作業を簡略化できないか」といった視点で改善点を模索します。 時間短縮や作業を簡略化できた場合、そこに費やしていた時間を他の業務に充てることで生産性の向上が図れるでしょう。

3.無駄なコストの削減

生産性が向上することで、無駄なコストも削減されます。コストの削減は、企業の収益改善にダイレクトに影響をおよぼすでしょう。しかし、経費削減ありきの業務改善は、製品やサービスの品質低下を招く可能性があるため注意が必要です。 生産性向上の取り組みにより、結果として無駄なコストも削減されることが理想です。

4.適切な労働環境を整備するため

適切な労働環境を整備するためにも、改善力を高め業務改善を推進することが必要です。人手不足が深刻である昨今、長時間労働の是正は避けて通れない問題です。 また、働き方改革の推進により、ワークライフバランスの向上や多様な働き方への対応も、企業には求められます。適切な労働環境の整備は、人材確保の面からも企業にとって必須の取り組みです。

5.顧客満足度の向上

顧客満足度の向上は、顧客ロイヤルティの向上につながります。顧客は自分のニーズが満たされ、サービスや製品に満足すると、その企業を利用し続けたり、他の人に推薦したりする可能性が高まります。結果的に、顧客の継続的な支持は、企業の収益と成長に直結します。また、顧客満足度の向上は、企業の評判やブランド価値を高めることにも繋げることが可能となります。このように、顧客が良い経験をすると、その情報は口コミやソーシャルメディアを通じて広まり、企業のイメージを向上させることができるのです。

6.競争力の維持・向上

市場は常に変化しており、競争も激化しています。顧客のニーズや要求も変化しているため、企業は常に改善し続ける必要があります。また、競合他社が同じ市場に参入し、同様の製品やサービスを提供してくる可能性もあります。そのため、企業は競争力を維持・向上させるために、効果的な改善策を実施する必要があります。改善力を高めることで、生産性や効率性を向上させることができます。加えて、プロセスの改善や技術革新により、コスト削減や品質向上が実現でき、企業は競争力を維持しつつ、利益を最大化することが可能となるのです。

 

05企業力を高める業務改善の方法とは

ここでは代表的な業務改善の方法を解説します。業務改善が的外れなものにならないためには、自社の課題解決に適した手法で進めなくてはなりません。 業務改善は大別して、次に挙げる4つの方法に分類されます。

  • 1.不要な業務を減らす
  • 2.ツールの導入
  • 3.業務の標準化
  • 4.顧客アンケートの活用

1.不要な業務を減らす

業務改善を進めていると、「そもそも、その業務は必要なのか」という業務がでてくるものです。理由がわからないまま慣例的に続けている業務や、必要以上に多い承認フローなどが該当すると考えられます。本当に必要な業務なのか検証し、減らしても不具合が生じないのであれば、削減することで負荷軽減を図ると良いでしょう。

2.ツールの導入

ツールやシステムを導入することは、即効性のある業務改善の方法です。昨今では、業務改善・効率化のツールが数多くリリースされています。タスク管理ツールやコミュニケーションツールなど、自社の課題にあったサービスを導入するだけでも、大幅な効率化が期待できるでしょう。

3.業務の標準化

業務の標準化も業務改善の方法の一つです。業務は、誰が対応しても同じクオリティのアウトプットであることが重要です。従業員ごとにレベルのバラつきがあったり、業務が属人化していたりする場合は、改善を図らなくてはなりません。業務の進め方をルール化し、マニュアル等で周知を図ることが有効な方法です。

4.顧客アンケートの活用

顧客アンケートは、顧客のニーズや要求を把握し、サービスや製品の改善に役立ちます。定期的な顧客アンケートを実施することで、フィードバックを収集して、顧客満足度を向上させるための施策を検討することができるのです。顧客の声を業務改善の方針に反映させることで、顧客中心の組織文化を醸成し、競争力を高めることができるため、顧客アンケートの活用は、企業力を高めるために、有効な改善手段と言えます。

 

06人材の改善力を高める方法とは

人材の改善力を高めるには、各個人のスキルアップを図ることが欠かせません。ここでは、人材の改善力を高める企業としての施策を紹介します。 以下に挙げる3つのポイントを強化するとよいでしょう。

  • ・1.ロジカルシンキングの向上を図る
  • ・2.目標の優先順位やKPIを明確にする
  • ・3.社内・外部研修を実施する

1.ロジカルシンキングの向上を図る

ロジカルシンキングスキルを向上させることが有効です。ロジカルシンキングとは物事を体系的に整理して筋道を立て、矛盾なく考える思考法です。鍛えることで分析力が向上するため、改善点の洗い出しや改善方法を検討する際に欠かせないスキルです。 論理的な提案力が身につくことも、改善提案の際に役に立つでしょう。

<ロジカルシンキングについてのSchooおすすめ授業>

改善力を高めるためには、ロジカルシンキングの習得が必要不可欠です。また、改善力の向上に限らず、問題解決や提案・交渉の場など、ビジネスの様々な場面で求められるロジカルシンキングは必要不可欠なスキルです。
本授業では、「相手の困りごとを可視化する」という題材を通じて、日々の仕事や身近なコミュニケーションにロジカルシンキングを役立てていくための方法を学ぶことができます。

「すぐに使える ロジカルシンキング超入門」

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  • 天平株式会社 代表取締役

    日体大卒。脳みそまで筋肉!と言われていた学生時代から、会社経営&コンサルができるまでに成長。その秘訣は「ロジカルシンキング」です。ロジカルシンキングのことを「苦手だな~」「自分なんかが受けても大丈夫?」と不安な方にこそ学んでほしい。安心して学べる場をご用意しています☆彡

2.目標の優先順位やKPIを明確にする

多くの企業は改善の余地のある業務を複数抱えているでしょう。どの問題をどの順番で解決していくのか優先順位を定め、それぞれに目標を設定する必要があります。また目標を設定した際は適切なKPIを設定し、進捗管理を行わなければなりません。 こうした目標設定や進捗管理に関わる知識も、改善力を高めるためには必要です。

3.社内・外部研修を実施する

ロジカルシンキングをはじめ、目標設定や進捗管理など、業務改善に関わる知識は独学ではなく、研修等で共通の内容を教えることが望ましいといえます。業務改善に関わる人材が同じ知識を持ち、同じ目線で改善点を検討する必要があるためです。 社内研修もしくは、より専門的な外部研修を受講してもらい、各人のスキル向上を図るとよいでしょう。


 

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  • 株式会社ZUU 執行役員

    グロースプラットフォーム・カンパニー長。中堅・中小企業の戦略・組織マネジメントを専門とするコンサルティング会社で、三指に入るコンサルタントとして活動。 70社の戦略設計・推進、120社以上の経営分析と数百社の幹部コーチを務め、コンサルティング先に対する20本の事業起案と3事業の実現を果たす。 超大手企業のインキュベーションリーダーとしてヘッドハントを受け、2年で売上3億円になる事業をゼロベースで構築。その後事業開発の部門長として、複数の新事業アイデアの推進マネジメントの伴走を行い、推進責任者を務める。 ZUUにジョインしてからは、CEO officeにて事業開発を行うとともに、メディア事業を管掌。その後、鬼速エンジニアリング事業管掌を経て、2022年4月より現職に就任。

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ビジネスパーソンに必要な内省と自己分析

多くのビジネスパーソンが自分の人生やキャリアの軸について、振り返ることの必要性を感じてはいるものの継続して内省できていないと聞きます。 どのように自分との対話を進めたらいいのか、そしてそれを今後のキャリアのためにどう活用していくのかがわからないという声も課題です。 そこで本授業では、自分の内側にしかない正解をどのように導き出すのか、その必要性を交えながらみなさんにお伝えします。

 
  • ZaPASS JAPAN株式会社 代表取締役

    2012 株式会社イルグルム 新卒入社→製品企画・戦略 入社後3年連続MVP、最年少マネージャーを経て、国内シェアNo1製品の製品企画・戦略に従事。 2017 AnyMind Group 香港法人の立ち上げ→グローバル全体の社長室 香港移住・拠点立ち上げから2年で35名の組織へと成長。その後香港・台湾・フィリピンの日系リージョナルヘッドとして組織を牽引。 帰国後はグループ全体の社長室でインフルエンサーD2Cブランド、ものづくりプラットフォーム等の3つの新規事業責任者・M&A・プロダクトマーケ・広報・採用戦略等を兼務。 2019年 ZaPASS JAPAN株式会社創業、代表取締役CEOに就任 日本・オランダに拠点でコーチングプラットフォームの開発・提供を行っている。 約2000名ほどのビジネスパーソン向けコーチング活用支援や、200名を超えるコーチ養成講座卒業生を輩出。

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すべての経験を学びにする「内省」の技術

内省することはスキルであり、経済産業省が提唱する「人生100年時代の社会人基礎力」の中でも、あらゆるスキル習得の前提となる力として注目されています。本授業では、内省する技術を学ぶ入門編として基本的なメソッドを学びます。

 
  • 一般社団法人21世紀学び研究所 代表理事

    ハーバード大学経営大学院でMBA取得後、金融機関金庫設備の熊平製作所・取締役経営企画室長などを務めた後、日本マクドナルド創業者に師事し、新規事業開発を行う。昭和女子大学キャリアカレッジでは、ダイバシティおよび働き方改革の推進、一般社団法人21世紀学び研究所ではリフレクションの普及、一般財団法人クマヒラセキュリティ財団ではシチズンシップ教育に取り組む。Learning For All等教育NPO活動にも参画。2018年には、経済産業省の社会人基礎力に「リフレクション」を提案し、採択される。文部科学省中央教育審議委員、内閣官房教育再生実行会議高等教育ワーキンググループ委員、経済産業省『未来の教室』とEdTech研究会委員などを務める。

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08まとめ

適切な業務改善が進まない企業はビジネス環境の変化に対応できず、やがて衰退していくことが予想されます。業務改善を推進するには、所属する人材の改善力を高めることが欠かせません。人材の改善力を高めるには、各自のスキルアップが必要です。 優先度の高い人材育成のテーマといえるでしょう。

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この記事を書いた人
Schoo編集部
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Schooの「世の中から卒業をなくす」というミッションのもと活動。人事担当や人材育成担当の方にとって必要な情報を、わかりやすくご提供することを心がけ記事執筆・編集を行っている。研修ノウハウだけでなく、人的資本経営やDXなど幅広いテーマを取り扱う。
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