研修制度とは｜種類や自社に取り入れたい研修を紹介

01研修制度とは

研修制度は、組織や企業が従業員の能力向上やキャリア開発を支援するために設ける制度です。この制度は、新入社員や中途採用者の初期教育から、現職者のスキルアップやリーダーシップ強化まで幅広い範囲の研修を対象としています。具体的には、定期的なトレーニングやワークショップ、セミナー、オンライン教育、外部講師による講義、実践的な演習やプロジェクトなどが含まれます。研修制度は、組織の戦略や目標に合わせて設計され、従業員の能力やパフォーマンスを向上させるだけでなく、モチベーションの向上や離職率の低減、組織の競争力強化にも寄与します。また、研修制度は従業員の個々のニーズや成長段階に合わせて柔軟に対応し、キャリアパスや成長の機会を提供することで、組織と従業員の双方にとって有益な関係を築きます。組織の発展や持続可能な成長を目指す上で、研修制度は重要な要素となります。

代表的な研修制度の例について以下で解説していきます。

新入社員研修

新入社員研修とは、企業に新しく入社してきた社員に向けて、社会人としての基本的なビジネスマナーや、業務に関わる専門知識などについて指導・育成する研修のことを指します。会社への理解を深めてもらうほか、企業の一員として働く自覚を持ってもらうといった目的があり、一般的な実施時期は入社後とされています。

若手・中堅社員研修

若手・中堅社員研修とは、これから会社の将来を担う次世代リーダーの育成を目的として、 職務遂行の視点を個人・単独から組織・協働へと拡げ、周囲に目を配りながら積極的なコミュニケーションを図り、チーム目標の達成を主導する人材を育成する研修です。 中堅社員の定義は企業によって異なり、入社3年目から7年目の社員など、社歴で定義する会社もあれば、20代中盤～30代の社員など、年代で定義する場合もあります。

管理職研修

管理職研修とは、経営に近い層として、組織を目標達成に導くためのスキルや戦略・方針を立案するために求められるスキルの形成、育成を支援するための研修です。 初めて管理職になられた人を対象とした新任管理職研修と、より企業の目指すべきビジョンに向けて全社的な視線から動けるリーダーの養成を目的とした、上級管理職研修の2段階を取り入れている企業が多く、実施時期は年度前半の5月～7月の間が一般的です。

スキルアップ研修

スキルアップ研修とは、必要な知識やスキルを学ぶことで、社員が持っている力を伸ばし、スキルをUPさせることを目的とした研修です。研修の内容は、対象となる社員のステージや所属部署、現在の能力などによって異なり、開催方法や開催時期についても、さまざまな方法が存在します。

事業部別研修

事業部別研修とは、部門ごとに必要になるプロダクトやソリューションの知識・職務能力を鍛えるための研修となります。営業研修、技術者向け研修、バックオフィス研修といったかたちで、社員の立場と状況にあわせ研修を用意し、きめ細かくバックアップします。 管理職研修同様、年度前半の5月～7月の間に実施されることが多く、部門毎にまとめて行うケースと、部門の中で更に階層をわけ、より個人にフィットした研修を行うケースがあります。

02社内研修制度の目的

企業における社内研修とは、単なる人材育成プログラムではありません。担当者は、あらかじめ社内研修の実施目的を深く理解したうえで、企画を進めることが大切です。この章では、社内研修制度を整える目的について紹介します。

社員の学習意欲の向上

仕事で最大限、力を発揮するためには、スキル向上のための勉強が大きな役割を果たします。社内研修制度がない場合は、必要なスキルを習得するために、社員みずからが時間や費用を捻出しなければならなくなります。そうなると、学習をすることに対しての負担を覚えはじめ、学習に対するハードルを高く感じるようになってしまいます。 それも社内で研修制度として外部セミナーの参加費をバックアップしたり、自社独自の研修を実施したりすることで、学習に対するハードルを上げることなく、さらにレベルの高い内容にチャレンジしてみようという学習意欲の向上にもつながります。

関連授業：意欲が高まる学習目標デザイン

この授業では、学習することの自分なりの意義を見出すための目標設定の仕方について学びます。社会情勢や社内の動きを見て「自分も学ばなきゃ」と頭でわかっていても、なかなか動き出せないことは多いかと思います。その１つの要因としては、その行動に対してのゴールが見えないということが挙げられます。日々の業務しかり学習も同じで、目指すべき「目標」が具体的でないと行動にはなかなか至らないことがわかっています。そこで、自らの目標設定の方法から、行動に移してから継続させるための目標の管理方法まで、この授業では学んでいきます。

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社内制度の周知・改善

どのような企業にも組織内での共通認識となっている独自のルールや価値観などがあります。研修を通じて社内風土を改めて周知することで、全従業員が会社の方向性を共有することができます。また、社内風土は時代の流れに合わせて変化が必要となるケースもありますが、そういった場合も研修制度を導入することが社内風土の見直しを行うきっかけになり、定期的な改善を行うことができます。

必要な知識・スキルを学べる体制づくり

これからの人材育成に重要なのは、必要な知識・スキルを学べる体制づくりが整っているか、ということです。会社の将来を担う優秀な人材をより多く育て、経営目標の達成を図るためにも、社内における教育のプライオリティを上げ、社員の学習に対するサポート体制を整えましょう。

社外へのアピール

社内研修を充実させることで、人材育成に注力していることを社外にアピールすることができます。近年、就職希望者は研修制度の充実度も就職先を選ぶうえで参考としていることも少なくありません。 特に新卒採用であれば、社会人に必要な基礎スキルがまだ身についていないことがほとんどであるため、研修制度が整っていなければ不安を与えてしまいかねません。 中途採用の場合であっても、入社後も自分のキャリアアップを支援してもらえる環境であるかどうかを重要視している人も多いため、優秀な人材の採用にあたって社内研修の充実化は有効な手法といえます。

03社内研修制度導入時に押さえておきたいポイント

ここまで、研修の制度や目的について解説してきましたが、実際に研修制度を導入するうえで「具体的に何をすればいいのか？」わからないという方も少なくないと思います。 そこで、今回は研修制度導入時に押さえておきたいポイントについて詳しく解説いたします。

人材育成の方針と目標を定める

研修制度を導入する際はまず、人材育成の方針と目標を定める必要があります。研修を受けてもらうことで、従業員にどのような変化を促したいのか、社員のキャリアデザインと併せて考慮したうえで、どのような研修を導入するべきか検討します。

目指すべき組織とはなにか

次に、目指すべき組織像・人物像を先に明確にしておきましょう。 どの企業にも目指すべき経営理念があり、その経営理念をもとに経営戦略・事業戦略が作成されています。この、組織像がぶれてしまっていると、研修制度も行き当たりばったりな施策となってしまい、うまくワークしなくなってしまう可能性が高まります。

最初は小規模の研修から始める

ある程度の規模が大きな組織の場合、設計した研修制度をいきなり全社的に導入してしまうと、研修の主旨や目的が行き届かず、混乱を招いてしまうおそれがあります。 また、研修制度の設計にミスがあった場合に、見直の負担も大きくなってしまうため要注意です。まずは小規模の研修からスタートし、成果が出れば全社に展開していくかたちが望ましいです。

04研修の実施方法を決める

研修体系が固まれば、具体的にどういった方法で研修を実施していくのか検討します。社内研修の実施方法は、大きく以下の3種類に分けられます。それぞれの実施方法のなかから、自社にとって最適な研修方法を検討してみてください。

社内研修

外部委託せずに社内で実施する研修のことを指します。コストの節約ができることや、会社のオリジナリティを研修に取り入れられる点が、社内研修の大きなメリットとして挙げられます。また、毎年実施する研修であれば、開催毎に資料や内容のブラッシュアップを行うことができ、指導者側の成長も促せます。

外部研修

外部の企業に委託して実施する公開研修などを指します。外部研修の講師はその分野での経験が豊富な方や専門家が担当するため、効率的な人材育成が可能になるほか、社内でいちから研修を企画する必要がなくなることによって、研修担当者の作業負荷軽減といった効果も得られます。

オンライン研修サービス

オンライン研修サービスは、スマホやパソコンを使ってリモートで研修を受ける形式です。場所の制約がないことから、交通費や会場費といった経費を削減することができ、参加者側も気軽に参加可能です。また、講義の内容を録画しておくことで後から視聴することもでき、より多くの人に研修を受けてもらうことができます。 新型コロナウイルス感染の拡大以降、オンライン研修サービスを導入する企業は急激に増えています。

OJT

OJTは、実務現場での実践的な学習方法で、経験豊富なOJT担当者によるリアルタイムの指導とフィードバックが特徴で、実際の業務に密接に関連し、実用的なスキルの習得が期待できます。研修担当者が研修を設計する負担が軽減される一方で、OJT担当者となる現場社員の負荷はかかるので、教育にかけられる人的リソースの確認は必要不可欠です。

05研修制度の事例を紹介

研修制度の設計は企業によって様々です。では、他の企業ではどのような研修制度を取り入れているのか、ここでご紹介します。

森永製菓株式会社

森永製菓は新入社員研修においてOJT、OFF-JT、自己啓発の3つを柱にし、3年を通じて自律型人材を育成するための制度を導入しています。まず、入社前にはeラーニングを活用して、ビジネスマンに必要な基礎スキルのインプットを図り、入社後は集合研修で、ビジネスマナーや仕事の進め方、現場見学を通じて、基本的な知識を身に着けていきます。その後、3年をかけて、OJTでの研修に加えて、フォロー研修を行うことで自律型社員として成長するためのサポートを行っていました。

サントリー食品インターナショナル株式会社

サントリー食品インターナショナル株式会社では、人材育成の目的を『自らを変革・成長させていける強い個を育て、その成長を後押しすること』とし、研修制度を設計しています。 新入社員や中堅社員といった階層別の研修制度だけでなく、自律的なキャリア開発を促すための自己啓発支援を行っています。また、自発的なキャリア開発を支援できるよう、グローバルでの成長を促すグローバルチャレンジ制度なども設けていました。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

05Schoo for Businessの特徴

Schoo for Businessでは約8,500本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

Schoo for Businessの資料をもらう

1.研修と自己啓発を両方行うことができる

Schoo for Businessは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,500本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.様々な研修におすすめのSchooの研修パッケージ

上記でも説明したように、Schooでは約8,500本もの動画を用意しており、様々な研修に対応することができます。特に、階層別研修は、内定者・新入社員研修から管理職研修までが揃っており、階層別研修パッケージを活用することで、内定者・新入社員研修、若手社員研修、中堅社員研修、管理職研修の全てを行うことができます。また、それぞれの研修パッケージにも、階層によって必要なスキルに関する講座が網羅されているため、内容面でも充実した研修を行うことができます。

さらに、社員に研修動画を受講してもらった後に、意見の共有会やディスカッションを行うことで、学んだことをより効果的に定着させることができます。

ここでは、例として新入社員研修を例としてご紹介します。

新入社員向け研修パッケージを見る

3.Schooなら研修スケジュールが簡単に立てられる

研修期間が短く、必要な研修を全て実施することが難しいという場合はオンライン学習サービスを研修に取り入れてみるというのはいかがでしょうか。 オンライン学習サービスはPCやスマートフォンを使って動画講義を通じて学習するというもので、インターネットさえ繋がれば時間や場所を選ばずに学習できることが大きなメリットです。 Schoo for Businessでは、管理者側が受講者の研修スケジュールを管理することができるため、簡単に研修スケジュールを立てることができます。ここではその方法をご紹介します。

まず、Schoo for Businessの管理画面を開き、「研修を作成するという」ページで作成した研修の研修期間を設定します。ここで期間を設定するだけで自動的に受講者の研修アカウントにも研修期間が設定されるため、簡単にスケジュールを組むことができます。

研修スケジュールを立てるだけでなく、管理者側の管理ツールでは受講者がスケジュール通りに研修を受けているかを確認することができるため、もし決められた研修をスケジュール通りに行っていない受講者がいれば注意したり、話を聞くことができるなど、受講者がしっかりスケジュールを守っているかを確認することができます。

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06まとめ

社内研修制度は、現代のように変化の激しい市場環境で競争に負けないよう、優秀な人材を育成するために必要な制度です。導入時にはリソースや費用面で負担がかかってしまうものの、社員の学習欲の向上や社内風土の改善といったメリットも多く享受できることから、 まだ、社内研修を導入していない場合は、研修の取入れをおすすめします。 研修制度を設計するうえでは、目指すべき組織像や、人材育成の方針・目的について明確にし、有意義な研修となるよう施策することが重要です。 また、研修方法にもさまざまな方法がありますので、それぞれの特長を考慮したうえで、自社に合ったものを採用することが望ましいです。