内定者フォローとは？重要性やポイント、事例を紹介

01内定者フォローとは

内定者フォローとは、企業が内定を出した学生に対して、入社までの期間に行う情報提供、学習機会の提供、関係構築支援などの取り組み全般を指します。単なる親睦イベントではなく、不安の軽減、入社意思の維持、入社後の早期適応など、多面的な目的があります。実際に国内研究でも、内定者期間に入社前研修を実施することが、入社に向けた不安低減に関わることが示されています。

▶︎参考：矢崎裕美子・斎藤和志 (2014)「就職活動中の情報探索行動および入社前研修が内定獲得後の就職不安低減に及ぼす効果」『実験社会心理学研究』53(2), 131-140.

内定者フォローが必要な背景

マイナビが2025年11月に発表した「2026年卒 企業新卒内定状況調査」によると、2026年卒の採用充足率（内定者数/募集人数）は69.7%であり、直近10年で過去最低の結果となりました。加えて、内定とは「入社の確約」ではありません。内定を出しても学生から辞退される可能性もあります。こうした前提を踏まえると、内定期間に関係構築を怠ることのリスクは小さくないと言えるでしょう。

内定者フォローが必要な背景には、主に以下の3つがあります。

学生が不安を抱きやすい期間であるため

学生から社会人になるにあたっては、生活環境が大きく変わることが珍しくありません。そのため内定者期間は、目前に迫る変化に対して漠然とした不安が顕在化しやすい時期です。企業側が継続的にコミュニケーションを取り、疑問に答える機会を用意することで、この時期特有の心理的負担を軽減することが期待できます。

人手不足と売り手市場

マイナビ調査で示された採用充足率69.7%という数値は、多くの企業が計画通りに新人を採用できていない実態を端的に示しています。こうした環境では、内定後の辞退や歩留まりの低下が採用計画に与える影響も相対的に大きくなります。内定を出した相手に自社を選び続けてもらうための働きかけの重要性は、これまで以上に高まっているといえるでしょう。

▶︎参考：一般職業紹介状況(令和7年12月分及び令和7年分)について｜厚生労働省

就職活動のオンライン化

新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、就職活動においてもオンライン化が進みました。i-plug社が実施した調査では、「全工程（説明会〜最終面接まで）対面が良い」と回答した2026年卒学生はわずか2.9%でした。オンライン選考が一般化すると、学生は地理的制約を受けにくくなり、複数企業を比較検討しやすくなると考えられます。企業にとっては他社と比較されやすくなり、内定後フォローの質がこれまで以上に重要になるといえるでしょう。

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内定者フォローの目的

内定者フォローの目的は、大きく「辞退の防止」「入社後のギャップ解消」「モチベーション維持」「早期戦力化」の4つに整理できます。

内定辞退の防止

株式会社キャリタスが実施した「2026年卒・新卒採用に関する企業調査―内定動向調査」（2025年10月調査）によると、内定辞退の状況を前年と比較して「かなり増えた」「やや増えた」とした企業は30.0%でした。辞退が発生すると採用コストが無駄になるだけでなく、配属計画や現場の受け入れ準備にも狂いが生じます。内定者が抱く不安や疑問を早期に解消し、企業との信頼関係を築いておくことは、他社への流出を抑えるうえで現実的かつ費用対効果の高い打ち手だと考えられます。

入社後のギャップ解消

学生時代に聞いた企業のビジョンや雰囲気、仕事内容と実際の職場との間にギャップがあると、入社後に「思っていたのと違う」と感じてしまう可能性があります。このような理想と現実のギャップを、組織行動論では「リアリティショック」と呼び、新入社員の定着を阻む一つの要因になり得ます。内定者フォローを通じて、企業文化、ミッション、具体的な業務内容や配属のイメージを事前に伝えることで、入社後の違和感を軽減することが大切です。

▶︎関連記事：リアリティショックとは？起きる原因や対策について解説

入社までのモチベーション維持

内定から入社までの数か月は、設計によっては企業との接点が減ることで、関心が薄れやすい期間にもなり得ます。定期的な交流や情報提供によって、企業に対する期待感を維持することが重要になります。前向きな状態で入社できることは、その後の早期適応や定着にも好影響を及ぼす可能性があります。

早期戦力化

新規入社者が早期に活躍できる状態を作ることは、組織のパフォーマンスを向上させる上で大切な要素です。そのため内定期間を活用し、必要な知識やスキルを少しずつインプットしたり、社内体制やシステムの使い方を紹介したりすることは、入社後の立ち上がりをスムーズにする観点で有効です。

02内定辞退はなぜ起こるのか？

内定辞退の理由は単一ではなく、他社との比較、勤務条件、選考過程での印象など複数の要因が絡み合って発生します。ここでは代表的な3つの観点を取り上げます。

より志望度の高い企業からの内定獲得

パーソル総合研究所の「新卒者の内定辞退に関する定量調査」（2024）によると、内（々）定を獲得して就職活動を終えた学生のうち、内（々）定を辞退している企業数の平均は3.4社でした。就職活動が学生本人の自由意思にもとづいて行われる以上、この構造を企業側だけで左右することは容易ではありません。その一方で、選考過程での接点設計や情報提供の質を高め、比較のなかで選ばれる企業になる余地は十分にあると言えるでしょう。

勤務条件が合わない

勤務地、配属先、給与、勤務時間、福利厚生といった条件が希望と合わない場合、辞退の要因になりやすくなります。マイナビ社の調査において、内定辞退理由としては「希望職種」「希望勤務地」「給与条件」といった条件面が上位に挙がっています。事前の情報開示が不十分だと、学生が入社後のミスマッチを想像しやすくなり、辞退の決断を後押しする可能性があるでしょう。

面接官や社員への不信感・職場の雰囲気

パーソル総合研究所調査によれば、学生が内定を承諾した決め手として「社員への印象や雰囲気」が挙げられています。社員や職場に対する印象は、内定承諾・辞退の判断を左右する重要な要素の一つです。そのため、面接官や社員とのコミュニケーションのなかで違和感を覚えると、企業や職場に対する印象が損なわれ、志望度や入社意欲に影響する可能性があります。

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03内定者フォローを成功させるためのポイント

内定者フォローを効果的に行うには、単なる情報提供にとどまらず、信頼関係の構築や入社後のイメージづくりが重要です。

信頼獲得を重視する

内定者フォローにおいて重要なのは、学生との信頼関係を構築することです。特に、面談や連絡を担当する社員の印象は企業イメージに直結します。形式的なやりとりではなく、親しみやすく本音を話しやすい雰囲気をつくることが大切です。信頼を築ける社員が前面に立ち、内定者が不安や疑問を率直に相談できる体制を整えることは、企業への信頼感や入社に向けた安心感につながるでしょう。

業務の社会的意義を伝える

仕事内容や待遇だけでなく、「その仕事が社会にどう役立つか」に関心を持つ学生は一定数存在します。パーソル総合研究所の調査でも、入社意欲に影響する「入社後の働き方に関するイメージ」として「社会に貢献できる」が挙がっています。自社の製品やサービスがどのような社会課題の解決につながっているのか、誰の役に立っているのかを具体的に語る機会を設けることで、内定者が仕事の意味を自分ごととして捉えやすくなります。

接触頻度を保つ

内定者との接触が少ないと、「放置されている」「興味を持たれていない」と受け取られ、不安や不信感が高まる可能性があります。キャリタスの調査では、内定後に受けるフォローの希望のペースとして、「1か月に1回程度」「2か月に1回程度」を挙げる学生が7割程度いることが示されています。定期的に情報提供やコミュニケーションを取る機会を持つことが、スムーズな入社につながると考えられます。

働くイメージが湧くようにする

「入社後の自分がどう働くか」を具体的にイメージできるかどうかは、入社意欲に影響する重要な要素の一つです。職場見学や先輩社員との交流、相談相手となる社員との接点づくりなどを通じて、内定者が実際の職場や働く人々に触れられる機会を提供することは、有効な施策になり得ます。さらに、入社後のスケジュールや研修内容を事前に共有することで、準備の方向性が明確になり、不安の軽減や入社後のスムーズな立ち上がりにつながることが期待されます。

04内定者フォローの具体的な施策事例

内定者フォローの施策は多岐にわたりますが、限られたリソースですべてを実施するのは現実的ではありません。どのようなアプローチがあるのかを把握したうえで、自社に合う施策を組み合わせていく必要があります。以下では代表的な11の施策を紹介します。

社員交流会・座談会

社員交流会や座談会は、内定者フォローの代表的な施策の一つです。部署や職種の異なる社員を交えた交流会をオンライン・オフラインの双方で設けるなどして実施します。社員が講師役を務めたり、テーマ別のトークセッションを担当したりすることで、内定者は複数部署の実情に直接触れることができます。

社長・役員との懇談会

経営層と直接対話する機会を設けるのも効果的な施策の一つです。トップマネジメント層から企業のビジョンや将来戦略を伝えることは、内定者が企業の方針を理解する一助になります。対話形式にして質問時間を設けたり、双方向コミュニケーションとすることで、一方的にならない雰囲気を意識した運営が望まれます。

オフィス見学会

実際の職場環境を見せるオフィス見学会を実施することで、内定者が働くイメージを具体化できます。執務スペースや会議室、社員同士のやりとりを目にすることで、入社前と後のギャップを抑える効果が期待できます。

内定者同士の懇親会

同期での横つながりを強める懇親会も有効です。定期的にオフライン・オンラインで開催し、趣味・キャリア・不安などをテーマに雑談できる場を設けます。内定者同士で悩みを共有することで不安軽減にもつながり、モチベーション維持の助けになります。

内定者向け研修

内定者向けに入社後に必要となる知識やスキルを身につける研修機会を提供することは、代表的な施策の一つです。国内の研究においても、内定者向けの入社前研修が内定獲得後の就職不安を引き下げる効果があることが示されています。

▶︎関連記事：内定者研修とは｜効果的な研修設計方法や研修内容について紹介

メンター制度の導入

年齢やキャリアが近い先輩社員を内定者一人ひとりにつけるメンター制度は、継続的な関係構築を支える有効な施策の一つです。業務上の疑問だけでなく、社会人生活全般の相談にも応じることで、内定者の安心感を高める効果が見込めます。

個人面談の実施

人事担当者や将来的な配属先責任者などと、定期的に一対一で面談を行うことは、内定者の不安や希望を直接把握することに役立ちます。内定者が「気にかけられている」と感じ、承認実感を得ることにもつながるでしょう。

定期的な情報共有

社内報、ブログ、専用SNSコミュニティ、メールマガジンなどを使って定期的に企業の最新情報や社員の活動を内定者に向けて発信することで、企業文化や日常の雰囲気をリアルタイムで感じられるようにし、企業への愛着を醸成できます。

人事や社員からの定期連絡

メール、チャット、電話などによる個別の定期連絡は、内定辞退の兆候を早期に察知する手段として有効です。近況ヒアリングや雑談を交えると、心理変化に気づきやすくなるでしょう。担当者ごとのトーンや頻度をそろえる仕組みを整えておくと安心です。

内定者アルバイト・インターンシップ

内定者に対して、入社前にアルバイトやインターンの形で企業業務を経験させる施策もあります。実務に触れることで、職場理解やスキルの仮体験ができ、社員とのコミュニケーション機会が増えて具体的な就業イメージを持つことができます。学業や生活との両立に配慮しながら、負荷になりすぎない範囲で業務を設計することが必要です。

入社前課題の提示

入社までに取り組む課題や学習テーマを事前提示することも一つの施策です。業界理解レポート、語学課題、業務関連テーマの調査・発表などが考えられます。「入社前に高めておきたい知見」を明示し、学生がそれに向けて行動することは、入社後の適応に対する自信をつけることにもつながるでしょう。

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「研修をしてもその場限り」「社員が受け身で学ばない」を解決！
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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

05内定者研修で扱う内容

内定者研修では、スムーズな社会人デビューを支援するため、基本的な知識やマインドセットの習得が重要です。会社の理念や事業理解、ビジネスマナー、情報セキュリティの基礎に加え、同期や社員との円滑なコミュニケーションを図るためのプログラムも含まれます。

会社の理念・事業・カルチャー

内定者研修で扱う代表的なテーマの一つが、会社の理念や事業、文化についての深堀りです。Schoo for Businessの授業『企業理念の自分ごと化チャレンジ』に登壇する阿部真弥先生は、現代では働く上で、社会や環境にとって意味や意義があると実感しながら働きたいと感じる人が多いことを紹介しています。企業理念は、それぞれの企業にしか提供できない価値であり、理念に共感することは組織で働く意義を強く支えるものになり得るのです。

ビジネスマナー・社会人としての心構え

ビジネスマナーや、学生から社会人になる上で身につけるべき心構えも、内定者研修で扱われやすいテーマです。Schoo for Businessの授業『令和のビジネスマナー基礎』に登壇する北條久美子先生は、ビジネスマナーとは「社会で最低限必要なルール」と紹介しています。さまざまな人と関わりながら仕事をしていく上で、「この人と一緒に仕事がしたい」と思ってもらえるかが、円滑な協業を支える重要な要素となります。ビジネスマナーや社会人としての心構えは、そうした信頼を築くための土台になります。

情報セキュリティの基本

近年、ランサム攻撃やフィッシングなどを含む情報セキュリティ上の脅威への対応は、企業にとってますます重要になっています。Schoo for Businessの授業『それ、情報セキュリティの被害者になるかも』に登壇する那須慎二先生は、セキュリティ事故に遭いやすい人の特徴として次の3点を挙げています。

情報セキュリティは危機意識を持てるかどうかが極めて重要なポイントであり、「自分は大丈夫」と思って過ごしていると、思わぬ事故に巻き込まれる恐れがあります。フィッシングの手口やマルウェア感染の経路、OSやソフトウェアを常に最新化するなどの基本行動、万が一被害にあった場合の適切な対応などを学ぶことが、危機意識の醸成を助け、個々人の対策レベルを引き上げます。

内定者同士や社員とのコミュニケーション

研修の機会を活用して、内定者同士や既存社員が交流できる場を設けることは、入社に向けた不安を和らげるうえで重要です。新人の適応には、役割理解だけでなく、社会的なつながりや受け入れられている感覚も重要だとされています。グループワーク形式の演習を通じて内定者同士が意見交換したり、社員がファシリテーターとして参加したりする企業もあります。「先輩社員との座談会」「同期との自己紹介セッション」などを設けることも、関係構築を促すうえで有効です。

06内定者フォローに使えるSchoo for Business

オンライン研修/学習サービスのSchoo for Businessでは約9,000本の講座を用意しており、DXほか様々な種類の研修に対応しています。

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内定者研修に役立つ講座

ここでは、オンライン研修サービスSchooの講座から、内定者フォローに活用できるビジネスマナーやコミュニケーションに関する講座を紹介します。

仕事がデキると思われるビジネスマナーの基本

新社会人からベテランまで、年代や環境を問わず気持ちよく働くために不可欠なビジネスマナーの基本を学ぶ講座です。会社での仕事の基本から始まり、電話・メール・チャットといったコミュニケーションマナー、来客応対・訪問、身だしなみ、会議・打ち合わせのマナーまで、全5回にわたって体系的に学習します。心理学やコミュニケーション学に基づいたメソッドを持つ研修のプロが講師を務め、実践的なスキルを身につけることを目指します。

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ビジネスコミュニケーションの教科書

社会人マナー、テキストコミュニケーション、オンライン会議、プレゼン、傾聴・質問技術、ファシリテーション、リーダーの声かけ、クレーム対応といった、ビジネスにおけるコミュニケーションの基本を網羅的に学べるのが特徴です。単なるマナーだけでなく、時代の変化やオンライン化といった働き方の多様化に対応した、現代的なコミュニケーションのあり方を探求します。

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それ、情報セキュリティの被害者になるかも

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07まとめ

内定者フォローは、単なるイベントにとどまらず、入社意欲の醸成や辞退防止、早期戦力化に直結する重要な取り組みです。内定辞退の増加は企業の採用コスト増加や人員計画の見直しなどに影響するため、学生の不安を軽減し、企業との信頼関係を築く工夫が求められます。定期的な連絡や社員との交流、実務体験、内定者研修など多面的な施策を通じて、入社後のミスマッチを防ぎ、エンゲージメントを高めることが重要です。