新任管理職研修が抱える課題と効果的な研修をご紹介
あらゆる研修の中で特に重要な内容の一つとして新任管理職研修が挙げられます。新しく管理職となる社員は、これまでと違ったスキルや考え方が必要となり、戸惑いを隠せないということも少なくありません。 また、研修担当者の方も、ビジネス環境の変化が大きい中で新任管理職にどのようなことを研修で指導してあげればいいのか不明瞭になっているのではないでしょうか。 そこでこの記事では、昨今の新任管理職が抱えがちな課題を紹介し、その課題解決におすすめの研修内容やポイントについて解説していきます。
- 01.集合研修とは
- 02.集合研修のメリット・デメリット
- 03.集合研修の効果を高める施策
- 04.オンライン研修と集合研修を比較
- 05.オンライン研修ならSchoo for Business
- 06.まとめ
01集合研修とは
集合研修とは、講義式の研修のことです。業務外の場所で講師が複数の受講者に対して講義を行います。オンライン研修が導入されるようになるまでは、研修といえば多くの場合がこの集合研修の形を取っていました。
講師となる人は、社内の人材育成担当者である場合や外部講師である場合など様々で、受講者に習得してほしいテーマに応じて変わります。
一人ひとり個別に育成すると時間がかかり非効率ですが、対象者を一箇所に集合させることで一度に教育が行え、効率的です。
02集合研修のメリット・デメリット
集合研修は対面で行うからこそのメリット・デメリットが存在します。それぞれについて、ここで詳しく解説しますので、導入の検討材料にしてみてください。
集合研修のメリット
集合研修のメリットとしては以下の3つが挙げられます。
受講者同士の関係値ができる可能性がある
集合研修では直接受講者同士が顔を合わせることによって、関係性が深くなる可能性があります。受講者同士の関係性が深くなれば、受講している研修のフォローをし合ったりすることも考えられます。
さらに、その関係性が研修終了後も続けば、異なる部署であったとしても助け合える関係性になっていくかもしれません。
豊かな人間関係は、受講者の仕事ぶりに関係するだけでなく、その人の心身を支える柱となります。メンタル疾患率の高い近年、こういった要素は無下にできないことではないでしょうか。
体系的な学習に活用できる
集合研修はOJTのような実地でのトレーニングではなく、座学やグループワークのような学習方法が主軸になります。そのため、コンプライアンスなどの知識系の内容を体系的に学ぶ場合には有効です。また、事前に設計されたカリキュラムに基づいて行われるため、受講者全員が同じ内容を学ぶことができ、学習内容について個々人でバラつきが出づらくなります。
講師に直接質問ができる
講師に直接質問ができることもメリットの一つです。オンライン研修とは違い、その場で問題を解決することができるため、学んだことに対する理解度も深まります。
さらに講師側にとっても、質問されることで新たに伝えたいと思うような事柄が浮かんでくる可能性もあります。あらかじめ用意されたマニュアル通りの内容ではない講義に受講者も学ぶことに意欲的になり満足度が高まっていくことが期待できます。
集合研修のデメリット
集合研修のメリットを解説しましたが、一方でデメリットも存在しますので、ここで4つ解説します。
コストがかかる
集合研修はデメリットもいくつかあります。その一つは、コストがかかってしまうことです。
オンライン研修であればコストが不要になるわけではありませんが、集合研修の場合は開催毎に様々なコストを負担しなくてはなりません。例えば社外で行う場合であれば会場費、外部講師を招致する場合であれば講師料と宿泊交通費、教材や資料作り、またそれに携わる人件費などです。
日程通りに研修が行われればよいですが、なんらかの理由によって研修が行得なくなってしまった場合、さらに費用負担が増えることになります。
スケジュール調整が困難
新入社員などこれから仕事を始めていく段階の人材に対する研修であれば、スケジュールを組むのは容易でしょう。
しかし、中堅あるいは管理職を対象とした研修の場合はそうもいきません。スケジュールは過密気味になっていることがほとんどで、研修の参加率の低さに悩む育成担当者も少なくありません。
中堅・管理職が一時的であっても職場から離れるということは、不在の分、判断が遅れたり仕事が中断してしまうリスクが考えられます。
個々に必要な研修ではない
集合研修の内容によっては、すでに周知していることを繰り返し聞く時間になってしまう受講者もいるかもしれません。
まだ誰も知らない新しい事柄に関することであれば、吸収すべき事柄があるため受講者にとっても意味のある時間となります。新入社員を対象にした研修の場合は、多くの場合そのような心配は無用ですが、社員に対する研修においては、人によって不満を抱かせてしまう内容になる恐れもあります。
03集合研修の効果を高める施策
集合研修のメリットとデメリットを解説しましたが、効果の高い研修を行うためにはどのような施策が考えられるでしょうか。ここでは主な施策を2つ解説します。
研修の振り返りは欠かさず行う
研修後の振り返りは重要なプロセスです。振り返りの目的は、研修目標の達成度や理解度の確認だけではありません。受講者は定期的に自身を見つめ直すことで成長を実感してモチベーションを向上させる効果が期待できます。また、研修担当者は研修後の効果を確認することで、実施した意味や改善点を見出すことにつながります。
ブレンディッドラーニングで実施する
ブレンディッドラーニングとは複数の学習形態を組み合わせて研修効果を高めるものです。オンライン研修と組み合わせたり、集合研修後にOJTと組み合わせたりと、いろいろなパターンの手法があります。 その他にも、ブレンディッドラーニングの実施方法に反転学習というものがあります。一般的には、研修後に自分で復習をしますが、反転学習では先にオンライン学習などでインプットし、その後に集合研修に臨むというものです。反転学習では限られた研修時間を有効活用できるようになります。
04オンライン研修と集合研修を比較
集合研修とオンライン研修には、どのような違いがあるのでしょうか。下記の表で比較していますので、詳しく見ていきましょう。
項目 | オンライン研修 | 集合研修 |
1. 内容 | ・受講者全員に均質な学びを提供することができる。 ・繰り返し受講して理解を深められる。 |
・受講者によって理解度がバラバラになる ・基本的には一度しか受講できない |
2. 時間 | ・時間の制限がないため、フレキシブルな運用が可能 | ・決まった場所で集まる必要がある |
3. 場所 | ・インターネット環境さえあれば、どこでも行える | ・決められた会場に集まる必要がある。 |
4. 管理者 | ・受講者の受講状況を管理することができる。 ・ある程度のIT知識が必要 |
・受講者の受講状況を管理することができる。 |
5. コスト | ・講座代(買い切りタイプ) ・ID費用(定額制タイプ) ・初期費用 |
・講師への報酬 ・講師の交通費 ・会場費 |
6. 受講者 | ・対講師の形ではなく、対画面であるため、モチベーションの維持が必要 | ・講師のファシリテーションや、研修内容で受講者のモチベーションを上げやすい |
さらにここでは、集合研修とオンライン研修の現状や、それぞれ向いている研修内容について解説します。
集合研修からオンライン研修への移行が進んでいる
オンライン研修はこれまでにも存在していましたが、「働き方改革関連法」が施行されたことによって、これまで以上にオンライン研修が注目されています。
「働き方改革」は、働く方々が、個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自分で「選択」できるようにするための改革です。
これまで日本国内では当たり前のように習慣化されてきた長時間労働も見直されるようになり、残業時間の抑制も行われるようになりました。効率的というだけでなく、場所や時間に対する制約の少ないという利点から、オンライン研修を導入する企業が増えているのです。
テレワークで研修に参加できる体制が求められている
先ほども述べたように、オンライン研修は場所や時間に対する制約がありません。スマートフォンやタブレット端末が普及し、一人一台所有するのが当たり前になっている現代においては、職場から離れた場所で研修を受けることが可能です。
子育て世帯においては待機児童問題なども重なり、産休育休期間を終え職場に復帰したくてもできない人がいます。また、家族介護など通勤できないため就労を諦めるという人たちも今後さらに増加していくことも考えられます。こうした社会的な背景を考慮すると、集合研修のみにこだわらず、オンライン対応できる研修が求められていることがわかります。
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【関連記事】オンライン研修のメリットとは|おすすめのツール3選も併せてご紹介
集合研修・オンライン研修がそれぞれ向いている研修内容
集合研修とオンライン研修はそれぞれの良し悪しが異なるため、向いている研修も異なります。ここではそれぞれどのような研修が向いているのかを解説します。
集合研修が向いている研修内容
グループワークやロールプレイング形式のようなコミュニケーションをとる内容は集合研修が向いています。昨今ではオンラインでこういった研修を行う企業は少なくありませんが、受講者同士でのコミュニケーションをとることが難しいため、向き不向きという点では集合研修がおすすめと言えます。
オンライン研修が向いている研修内容
ビジネスマナーやコンプライアンスといった知識系のインプットに関する研修はオンラインでの実施がおすすめです。業務手順の解説などもオンラインに向いています。一度の説明では忘れてしまう内容も、オンライン研修であれば繰り返し視聴することができるため、内容の理解が深まります。
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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは?
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法 など
05オンライン研修ならSchoo for Business
Schoo for Businessでは約8,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。
Schoo for Business |
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受講形式 | オンライン (アーカイブ型) |
アーカイブ本数 | 8,000本 ※2023年3月時点 |
研修管理機能 | あり ※詳細はお問い合わせください |
費用 | 1ID/1,500円 ※ID数によりボリュームディスカウントあり |
契約形態 | 年間契約のみ ※ご契約は20IDからとなっております |
1.研修と自己啓発を両方行うことができる
Schoo for Businessは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。
2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座
上記でも説明したように、Schooでは約8,000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。
Schoo for Businessの講座では、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。
ここでは、人材育成に役立つ授業を一部ご紹介します。
仕事がデキると思われるビジネスマナーの基本【2023年版】
仕事をする上でのスタンダードとして、新社会人からベテランまで押さえておくべきビジネスマナー。年代や環境が違っても、気持ちよく一緒に働くために必要不可欠なスキルです。 本授業では、全5回にわたって、電話、メール、チャットといったコミュニケーションの仕方から、身だしなみまで、ビジネスマナーの基本を学んでいきます。近年、オンラインでの仕事も増えてきていることから、オフライン・オンラインにおけるポイントなどもご紹介していきます。
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株式会社スパークスラボ マスタートレーナー
株式会社スパークスラボ マスタートレーナー。国際コミュニケーション学学士、心理学学士。日本航空客室乗務員、研修会社講師を経て、枠に囚われない現場のニーズに即した学びと気づきの場を提供すべく、現会社設立に参画。その後、ホテル インターコンチネンタル東京ベイの研修支配人としても活躍した。
経費のコンプライアンス - 全ビジネスパーソン向け
このコースでは、社会人として働くうえで注意したい「経費にまつわる不正行為」を解説します。 通勤手当の不正受給や備品の横領など、ヒヤリハット事例を題材に、どんなことが不正になってしまうのか、それを防ぐためにどう気をつけたら良いかを学ぶ授業です。
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弁護士
慶應義塾大学・慶應義塾大学大学院法務研究科卒業後、平成26年に司法試験合格(68期)。司法修習後、平成28年1月に佐伯総合法律事務所(現職)入所。平成29年4月~東京弁護士会労働法制特別委員会(現職)。企業法務全般を業務として取扱い、特に労働問題に興味を持ち、活動している
ハラスメントを正しく知る- 全ビジネスパーソン向け
このコースでは主に職場で問題になるパワーハラスメント、セクシャルハラスメント、SOGIハラスメント、マタニティハラスメントについて、その内容とどういった言動がハラスメントに当てはまるかについて、法令や判例にそって解説します。 また、ハラスメントの原因になり得る無意識の偏見や価値観の違いについても取り上げ、予防のために心がけるべきポイントについても紹介します。
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社会保険労務士法人グラース 代表
特定社会保険労務士、ハラスメント防止コンサルタント。ダイバーシティ(仕事と育児・介護の両立、多様な働き方、テレワーク導入、女性活躍、ハラスメント防止等)を専門領域としてコンサルティング、研修を多数実施。厚生労働省「カスタマーハラスメント対策企業マニュアル作成事業」検討会委員をはじめ、多くの公的委員、調査に加わる。
3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる
Schoo for Businessには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。
管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。
さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。
さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。
06まとめ
集合研修にもオンライン研修にも、どちらにも魅力的なメリットがあり、元々集合研修をずっと行ってきたという会社はなかなか新しい研修スタイルを採用するのは難しいかもしれません。しかし、記事でも述べられているように、働き方改革やリモートワークの普及・人手不足などで、オンラインで研修を行う方が効率的で効果があるという場合も多くあります。集合研修とオンライン研修、双方のメリット・デメリットを入念に比較した上で、自分の会社に合う研修方法はどちらなのか、もしくは双方のハイブリッドなのか、を決めるようにしましょう。