外部研修とは｜メリットやデメリット・費用について解説

01外部研修とは

外部研修とは、研修会社に委託して実施される研修のことを言います。研修会社に全てを委託する場合も、研修講師だけを派遣してもらう場合も、総じて外部研修と呼ばれます。

一方で、社内の人員だけで実施する研修は、社内研修と言います。昨今は働き方改革によるリモートワークの増加も相まって、オンラインを活用した外部研修を取り入れる企業が増えています。

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■資料内容抜粋
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・研修への活用方法
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02外部研修のメリット

外部研修のメリットは、専門知識のある講師から学べるという点です。汎用的なExcelやロジカルシンキングなどの知識であっても、社外には専門家が多くいます。各分野の専門家から教えてもらえるという点は、外部研修の大きなメリットと言えるでしょう。

その他にも、研修内容の刷新が不要であったり、担当者の工数負担を軽減できたりと、メリットは多くあります。以下で詳しく紹介します。

1：専門家から学ぶことができる

外部研修の一番のメリットは、専門家から学ぶことができるという点にあります。社内で研修講師を立てる場合は、多くが人事部の研修担当が講師となることが多いでしょう。研修担当者は人事・研修のプロフェッショナルであっても、ビジネスマナーやロジカルシンキングなど各ビジネススキルの専門家ではありません。外部研修であれば、その道のプロに学ぶことができるので、研修の質を大幅に高めることができます。

2：研修担当者の負担が軽減される

自社で研修を全て内製すると、研修に必要な資料から研修のスケジューリング、ワークショップのファシリテーションなど、研修担当者の工数が非常にかかってしまいます。そのため、研修の中でもインプットの部分を外部に依頼して、研修工数を削減する企業が増えているのです。また、各社員の研修会場への移動費の精算や、スケジュールの確保などの工数も削減できます。

3：参加意欲を高めることができる

外部企業に研修を依頼することによって、研修参加者の参加意欲を高めることができます。研修受講者も人であり、社内の人間が講師に立つよりも、社外の人が講師に立った方が緊張感を保つことができるのは想像に難くないでしょう。また、誰に教えてもらうのかも研修の参加意欲を高めることに繋がります。その道のプロから学ぶことで、研修の効果が向上するでしょう。

4：自社が持ち得ない知識やスキルを学べる

外部研修では、自社の常識と無関係の人が講師に立ちます。そのため、自社が持ち得ない知識やスキルを学ぶことができたり、自社の常識を疑う気づきを与えてくれたりもするのです。特に、研修会社の講師ではなく、ビジネスの現場で活躍する人が講師に立つ場合は、知識だけでなく、自社では得ることのできない経験も研修を通じて学ぶことができるという利点があります。

03外部研修のデメリット

外部研修を利用するデメリットに挙げられることとして、研修スケジュールや内容の調整が難しい点です。 研修スケジュールや内容はすべて外部の会社が設定します。急遽、日程調整が必要となった場合に柔軟に対応してもらうことが難しくなります。 研修内容も必ずしも自社に合うように設計してもらえるとは限らず、研修の効果が発揮されづらいこともありますので、内容が自社の課題を解決してくれそうなものとなっているかは最低限確認が必要です。

費用が発生する

外部研修の最大のデメリットは費用です。自社で研修を内製化すれば人件費だけで終わりますが、外部依頼するとなると少なからず費用が発生します。ただし、外部研修の費用は依頼する会社によっても異なれば、依頼内容によっても異なります。

例えば、公開型研修であれば1人5万円程度です。一方で定額制オンライン研修サービスであれば、1人2万円程度で1年間利用できます。このように、外部に何をどのような形で依頼するのかによって費用の高い・安いは大きく変動するのです。

研修内容が自社に適切でない場合もある

外部研修で公開型研修を利用する場合、研修内容が完全に自社の望む内容になっていないことは多いです。公開型研修の場合は、複数の企業から受講者が集まるため、1社の都合を反映させることは難しいのです。

専門的過ぎて現場で使えなかったり、反対に一般論の範疇にとどまって実務に活かせなかったりと、研修内容を完全に自社に最適化させるのは外部研修では困難と言えます。

スケジュールの調整が難しい

外部研修で公開型研修を利用する場合は、スケジュールの調整が難しいというデメリットもあります。1社の都合を反映させることができない公開型研修では、スケジュールが既に決まっているので、自社側でスケジュールを調整しなければいけません。

例えば、営業部門の社員を公開型研修に派遣しようと思っても、その日に重要な商談が入ったりすれば優先されるのは商談になります。そのため、公開型研修の場合は研修自体を受けてもらえないというケースも発生しうることを念頭に入れておきましょう。

04外部研修にかかる費用

外部研修の利用を検討している企業の不安材料の一つに費用が挙げられるのではないでしょうか。 一般的に外部研修を利用すると参加者一人あたりで料金が発生するため、社内研修と比較すると育成コストが割高になります。外部研修の費用相場は以下のようになっています。

ここでは上記の2種類の研修の費用相場について詳しく解説します。

公開研修の費用相場

公開研修は1日で完結するものから2,3日かけて研修を行うものなど様々ですが、1日にならすとおおよそ15,000円～30,000円/人が相場となっています。ただし、1つのテーマに対する費用となるため複数の研修を受講する場合は費用が高額になってしまうことがあります。特に新入社員研修を全て委託するた場合には、300,000円/人以上となることもあるため注意が必要です。 また、研修会場を新たに設ける場合は、会場の費用や使用する設備の費用も必要です。 研修予算を超過してしまわないよう、一部を社内研修で実施することも視野に入れながら検討してみてください。

eラーニングの費用相場

eラーニングではサービスを利用するためのIDの発行に対して月額で料金が発生する仕組みとなっていることが一般的です。 費用相場としては、月額料金が5,000円～20,000円/IDに加えて、初期費用が100,000円～200,000円発生します。 公開講座と大きく異なる点は、利用する研修の数や参加人数によって料金が変動することがなく、月額となっていることで比較的安価に研修を受けることができることです。

05外部研修で利用したいおすすめの研修

前述した通り、外部研修は社内に研修ノウハウがない企業にとっては効果的に人材育成を進めるうえで大きな支えになります。 近年、多くの企業で課題感を持っており、ニーズが高まっている研修内容について、階層別に解説します。

新入社員

社会人になったばかりの新入社員は、ビジネスマナーやコミュニケーションスキルの習得はもちろんですが、ロジカルシンキング研修やタイムマネジメント研修などの仕事を円滑に進めるための研修への需要が高まっています。 まず、ロジカルシンキング研修とは、論理的（ロジカル）な思考を実践するためのフレームワークを学んだり、実際にビジネスの現場で活かすのかを学ぶ研修となっています。物事の筋道を立てて矛盾なく相手にわかりやすい説明ができるようになることを目的とした内容となっています。 また、タイムマネジメント研修は、日々の業務で仕事の優先順位をつけて効率的に進めるためのスキルを学ぶ研修となっています。限られた時間の中で業務効率をいかに最大化させる方法を学んだり、研修を通して自分のワークスタイルの分析や課題認識と改善までを実施します。

中堅社員

中堅社員は自分の仕事をこなしつつ、部下の育成も担当することが多いと思われます。 そんな中堅社員におすすめしたい研修がOJT指導者研修やモチベーション研修です。 まず、OJT研修は今まで指導される側で育成ノウハウを持ち合わせていない中堅社員に対して、効果的な指導を行うための手法を学びます。育成計画の作成方法や実務の習得をさせるためにどのように働きかければよいか、部下への指示の仕方などを習得します。 また、モチベーション研修は、仕事へのやる気が低下してしまっている自身に対してや部下のモチベーションアップの方法を学ぶ研修です。意識や心理的な状態がいかにモチベーションに影響するかを理解することで、モチベーション維持の方法を習得することが期待できます。

管理職

チームの力を最大限に発揮させるような働きかけが必要とされている管理職におすすめの研修はコーチング研修やハラスメント研修です。 まず、コーチング研修は部下の力を最大限発揮させるために必要なスキルを学ぶ研修で、部下の意欲や主体性を発揮させるために必要なことを座学だけでなく、ケーススタディなどを織り交ぜながら習得します。 部下の意欲や主体性を引き出すことで、組織力や生産性の向上につなげることを目的としています。 また、ハラスメント研修はセクシャルハラスメントはパワーハラスメントなどの防止を目的とした研修です。ハラスメントを発端とする訴訟を防止したり、社員の離職率低下が期待できます。近年では、マタニティハラスメントやモラルハラスメントなど、ハラスメントの種類も様々なものがあるため、外部研修でタイムリーな情報や対応方法をインプットすることができます。

06外部研修の効果を最大限にするために必要なこと

どのような形式の研修を行うにしても、最終的なゴールは効果的な人材育成をすることです。 外部研修を利用する場合、成功の鍵となるのは事前準備になります。では、どのようなことを準備すればよいのかをここで解説します。

研修の目的を社員に浸透させる

研修の対象となる社員に対して、実施する研修がどのような意図で行われているのかを理解してもらうことが必要です。 そうすることで、研修に対する意欲の向上につながるだけでなく、研修後の学んだ内容を生かすためにどのように考えて行動すればいいのかが明確になります。

講師は慎重に選定する

指導する講師によって研修の効果がある程度左右されることになるため、自社の課題を解決してくれそうであるかは慎重に判断する必要があります。 例えば、その分野に精通しているとわかる経歴があるかや、講師としての実績が豊富であるかどうかなどは最低限確認しておく必要があります。 また、事前に講師と研修内容に関して打ち合わせができるケースもありますので、自社のニーズを汲み取って対応してくれるかどうかなども利用の判断基準になるでしょう。

07外部研修｜Schoo for Business

Schoo for Businessでは約8,500本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

Schoo for Businessの資料をもらう

1.研修と自己啓発を両方行うことができる

Schoo for Businessは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,500本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.Schoo for Businessの研修パッケージ

上記でも説明したように、Schooでは約8,500本もの動画を用意しており、様々な研修に対応することができます。特に、階層別研修は、内定者・新入社員研修から管理職研修までが揃っており、階層別研修パッケージを活用することで、内定者・新入社員研修、若手社員研修、中堅社員研修、管理職研修の全てを行うことができます。また、それぞれの研修パッケージにも、階層によって必要なスキルに関する講座が網羅されているため、内容面でも充実した研修を行うことができます。

さらに、社員に研修動画を受講してもらった後に、意見の共有会やディスカッションを行うことで、学んだことをより効果的に定着させることができます。

ここでは、階層別・テーマ別の研修に活用できるSchooの研修パッケージをご紹介します。

新入社員研修パッケージ

管理職研修パッケージ

ビジネスマナー研修パッケージ

ロジカルシンキング研修パッケージ

マネジメント研修パッケージ

Schooの研修パッケージを見る

3.管理画面で受講者の学習状況を可視化できる

Schoo for Businessには学習管理機能が備わっているため、研修スケジュールの作成を容易に行うことができます。さらに、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、レポート機能を使って学んだことを振り返る機会を作ることも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

まず、Schoo for Businessの管理画面を開き、「研修を作成するという」ページで作成した研修の研修期間を設定します。ここで期間を設定するだけで自動的に受講者の研修アカウントにも研修期間が設定されるため、簡単にスケジュールを組むことができます。

この、管理者側の管理ツールでは受講者がスケジュール通りに研修を受けているかを確認することができます。もし決められた研修をスケジュール通りに行っていない受講者がいれば注意したり、話を聞くことができるなど、受講者がしっかりスケジュールを守っているかを確認することができます。

Schoo for Businessの資料を請求する

08まとめ

外部研修は社内研修と比較して教育コストが割高になってしまいますが、研修会社も専門性を持った講師を揃えていることが多く、人材育成のスピードを加速させることが可能です。 また、最近ではeラーニングでの研修サービスも普及してきており、以前よりも安価に外部研修を利用できるようになっています。 ただし前述の通り、研修内容が自社に合ったものでない可能性もあるため、社内研修と組み合わせて利用するなどの工夫が必要なことは理解して、外部研修のサービスを比較・検討してみてください。