公開日:2020/04/06
更新日:2024/04/17

階層別研修とは?メリット・デメリットや導入時のポイントを解説

階層別研修とは?メリット・デメリットや導入時のポイントを解説 | オンライン研修・人材育成 - Schoo(スクー)法人・企業向けサービス

昨今、企業間で様々なビジネス研修が行われている中、階層別研修にも注目が集まっています。 ただ改めて「階層別研修とはどんなものなのか?」と聞かれてもはっきりと答えを示せる人は意外と少ないのではないでしょうか。 階層別研修はその特性上これと決まった形がない為、これから導入を検討している人はどんな研修を行えばいいのか迷ってしまう人が多いようです。 そこでこの記事では、「階層別研修とはどういったものなのか」「導入するにあたって実施すべき研修はどんなものがあるのか」を詳しくご紹介します。自分の階層に適した研修を探している方や人材育成担当の方はぜひ御覧ください。

 

01階層別研修とは?

階層別研修とは、社員の階層によって異なる研修を受講させ、それぞれの階層で必要不可欠なスキルや姿勢を身につけることを目的とした研修です。 この階層とは「新入社員」や「中堅社員」「管理職社員」といった各従業員の役職や立場のことであり、この階層に応じて適切な研修内容を実施していきます。例えば、新入社員なら基礎的なビジネスマナー、中堅社員ならマネジメント能力、管理職社員なら意思決定の能力といった内容が主です。

多くの企業で行われている「新入社員研修」や、「管理職研修」なども階層別研修のうちの1つです。各階層に求められるスキルや姿勢を適切に身に着けていくことは、個人のスキルアップだけにとどまらず、会社全体のレベルを底上げすることにも繋がっていきます。こういった特性から、階層別研修は企業の「底上げ教育」とも呼ばれています。

階層別研修の変化

従来の階層別研修は、研修対象者を役職や勤続年数といった一律の基準でグルーピングし、会社内部で対象者全員に強制的かつ一貫的に同様の研修を行っていました。しかし、昨今では階層別にグルーピングは一定するものの、研修内容を個々の社員にそれぞれ調整する企業も増えてきています。

これは現代社会での働き方が急速に多様化していることが原因です。終身雇用制度の弱まりや、非正規社員・フリーランスの増加、フレックスタイムの導入など、従業員の立場や働き方が多様化し、従来型の一律研修ではコストと労力の精算がとれなくなってきている背景があります。そのため、これまでのように従業員を一律で研修するのではなく、個々の人材に最適な研修を選択していく方式へとシフトしています。

 

02階層別研修と選抜研修の違いとは

階層別研修と選抜研修は、しばしば比較されて用いられる研修制度ですが、階層別研修は「底上げ」を図る研修であるのに対して、選抜研修は「引き上げ」を目的とした研修です。

階層別研修と選抜研修の違い

階層別研修の特徴

階層別研修は新入社員・若手社員・管理職などの階層において必要なスキルを全員に身につけてもらう「底上げ」を図るものです。階層別研修は基本的に、その階層になってから研修を受けてもらうという方式になります。階層別の全員に一定のスキルを身につけてもらうことで、チーム全体、ひいては会社組織のスキルの底上げにもなるため、組織の底上げに適した研修です。

選抜研修の特徴

選抜研修は階層別研修とは反対に、次の階層にステップアップする前に必要なスキルや知識を身につけてもらうことを目的とした研修です。そして、会社の幹部候補や管理職候補を選抜して研修することもあるため、「引き上げ」を目的とした研修とされています。この選抜研修では、優秀な社員が選ばれることになるため、選ばれなかった社員のケアも重要になります。


 

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03階層別研修のメリット

役職に合わせて学ぶ内容が変わっていく階層別研修を設計することにはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、主なメリットを2つ紹介します。

階層毎に適切なスキルを身に着けられる

階層別研修は、役職や階層に応じて必要なスキルや知識を提供するため、社員の役割に必要な情報やスキルを効果的に獲得できるようになります。これにより、研修の効果が最大化され、業務においても生産性向上などが期待できます。また、役職ごとに異なるニーズや課題に焦点を当てるため、個別指導が行いやすくなります。これにより、社員の成長を最大化し、組織全体の効率性を向上させることができます。

社員のモチベーション向上

自分の役職に関連する研修を受ける機会があることは、モチベーションを高める要因となります。役職に応じた研修を提供することで、個々の社員は組織への貢献を感じ、やる気を保ちやすくなります。また、研修の中で他の社員と交流する機会を設けることで、お互いに刺激をしあってモチベーションが向上することも期待できます。

 

04階層別研修のデメリット

階層別研修のメリットについて解説しましたが、デメリットも存在します。ここでは主なデメリットについて2つ解説します。

各社員のスキルに合わせた柔軟な内容にしづらい

階層別研修では、参加者を組織の階層や役職に応じてグループ分けし、それぞれに適した内容を提供することが一般的です。しかし、この方法では各社員の個々のスキルやニーズに合わせた柔軟な内容を実現するのが難しい面があります。特に大規模な組織では、同じ階層に属する社員でもスキルや経験にばらつきがあり、一律の研修内容ではニーズを満たせないことがあります。

階層別研修では、同じ階層の社員を集めて行うため、参加者のスケジュール調整が課題となります。特にマネージャーや幹部クラスの社員は多忙であり、集団での研修に参加する時間を確保するのが困難です。さらに、異なる部署や地域に所属する社員を集める場合は、さらにスケジュール調整が複雑化します。

 

05階層別研修を行う2つの目的

階層別研修は企業の人材育成を行う上で欠かせない研修です。ではなぜ多くの企業が階層別研修を導入しているのか、その目的を3つご紹介します。

目的1:現業務を遂行させる為に必要なスキルの「底上げ」

前提として階層別研修を行うタイミングは、研修対象者がその階層(役職や立場)に就いた後に実施するものです。 ですので、研修対象者はその階層に至る最低限のスキルや素質は既に持ち合わせていることになります。 しかし、就任したからといってすぐその階層に求められるパフォーマンスを発揮できる訳ではありません。 基礎はできていても、その先の応用や業務に対するマインドが不明瞭になるといった状況は多分に起こりえます。 また、階層が上がるほど求められる能力は多岐に渡るので、OJTや独自でのスキルアップにも限界があります。 そのため、特定の階層へ就任後にアフターフォローとして階層別研修を実施することで、対象者のスキルを底上げし安定感のある人材を育成することができるのです。 ちなみに、階層別研修とよく対で耳にする機会の多い「選抜研修」というものがあります。 選抜研修では、階層別研修とは逆で、役職に就任する前に最低限のスキルの習得を目指す研修ですので、階層別研修とは少々異なった意味合いのものとなっています。

目的2:業務の意義や必要となる能力を自ら学ぶ姿勢を習得する

階層別研修のもう1つの目的は、業務の意義や求められるスキルを自ら学ぼうとすう姿勢を身につけることにあります。 階層別研修はその階層に応じたスキルや姿勢を習得する為に行いますが、そこで得られるスキルや姿勢は一過性のものであってはなりません。 というのも、企業に務めている以上、昇進や異動などといった階層の変化は何度も訪れるものです。 また、世の中の動向が目まぐるしく流動している現在、常に同じスキルが役にたつ保証もありません。 こうした自身や環境の変化がある中では、その階層、その環境でしか使えない能力をその都度学び直すことは大変非効率となります。 したがって階層別研修で真に学ぶべきは、付け焼き刃の能力ではなく、業務の根本的な意義やどんな環境でも自ら学んでいける姿勢といったものになります。 階層別研修は、こういった土台となる能力や業務姿勢の気づきを促す役割も持っているのです。

 

06階層別研修導入のポイント

階層別研修を導入する際には、どのようなポイントを考慮しておく必要があるのでしょうか。ここでは、主なポイントを2つ解説します。

研修の実施は組織の上流から行う

階層別研修を導入する際に多くの人が頭を悩ませるのが、まずどの階層からトレーニングを実施すべきなのか、ということです。結論から言えば、経営幹部や管理職層といったトップから研修をすることが望ましいとされています。なぜなら、若手や中堅層がいくら改革意識を持っていても、最終決定権はトップ層に委ねられているからです。経営幹部層の理解を得られないと、せっかく実施した研修の内容を実務へ反映させることが非常に困難となってしまうのです。そのため、組織改革、人材育成の観点から階層別研修を実施する際は、まず企業の経営に携わるトップ層から研修を実施し、中堅層、若手層、新人とトップダウン式に社内全体へ浸透させていく流れが望ましいとされています。

研修内容のニーズ調査を徹底する

階層ごとの研修を検討する際に、どのようなスキルが必要とされているのかを調査することが大切です。不足しているとされるスキルは企業によって異なります。現場社員やマネジメント層の意見を取り入れながら階層ごとに必要な研修内容の決定や優先順位付けを行っていきます。

階層ごとに求める役割や人物像を明確にする

階層別研修を導入する際に重要なポイントは、各階層ごとに求める役割や人物像を明確にすることです。例えば、マネージャーやリーダー層にはチームの指揮や戦略的な判断力が求められる場合があります。一方で、若手や新入社員には基本的なスキルやタスクの遂行能力が重視されることがあります。それぞれの階層に合わせた役割や人物像を明確に定義し、それを研修内容に反映させることで、効果的な学習と成長を促すことができます。

効果計測の方法をあらかじめ検討しておく

階層別研修の導入にあたっては、研修の効果を計測する方法をあらかじめ検討しておくことが重要です。効果計測は研修の成果を評価し、改善点を把握するために欠かせないプロセスです。例えば、参加者のフィードバックや研修後の業績向上など、具体的な指標を設定して効果を測定します。計測方法を事前に決定し、研修プログラムの設計段階から効果測定に向けた準備を行うことで、研修の効果を最大限に引き出すことができます。

 

07実施すべきおすすめの階層別研修

“階層別研修の例”

ここからは、階層ごとに実施すべきおすすめの研修を紹介していきます。 階層は企業や業種によって様々ですが、概ね以下の4つに分けることができるでしょう。

  • ・新入社員(新卒・入社2年目社員など)
  • ・若手層社員(係長・主任など)
  • ・中堅層社員(部長・課長・チームマネージャーなど)
  • ・管理職社員(総括部長・本部長など)

ではさっそく階層ごとの研修を見ていきましょう。

新入社員研修

実施している企業は大変多いですが、新入社員にはやはりビジネスマナーの基礎を習得することが必須となってきます。 身だしなみや挨拶、敬語といった第一印象を磨くノウハウ、また、ホウレンソウや名刺交換、電話対応などビジネスパーソンとしての常識などもこのビジネスマナー研修で学ぶことができます。 さらに、ビジネスマナー研修では新入社員の意識をスムーズに切り替える効果もあります。 これまで学生だった新入社員の中には、学生気分が中々抜けきれない人も多く、そのままクライアントや社外に出してしまうと会社全体の印象ダウンに繋がりかねません。 学生と社会人の意識の違いについても丁寧に研修が行われますので、ビジネスマナー研修は新入社員に間違いなく必須の研修となるでしょう。 また、企業によってはビジネスマナー研修のほか、 ・コンプライアンス研修 ・ビジネス文書作成研修 などの研修を行っている企業も多いので、合わせてこの2つの研修もオススメです。

若手社員研修

入社~5年目程度の若手社員には業務効率改善研修がおすすめです。 基礎スキル向上研修では、現代のビジネスパーソンとして必須となっているwordやExcel, powerPointなどのツールスキルを身につけることができます。 これらのツールは意外と基礎を学ぶことなく、何となく使い続けている人が非常に多くなっています。 しかし、数ある有用なツール機能を使いこなせないままでいると、同じ業務でもスピードや効率に大きな差が生まれてしまいます。 また、既存業務の改善でもこういったツールの知識は必ず必要となるものです。 このようなツールの基礎知識は、階層が上がるごとに研修をし直すのが困難となりますし、独学で学ぶのにも多大な時間と労力が必要となってしまいます。 そのため、若手階層のうちに研修を通して素早く習得しておくことがおすすめです。 また新しく部下を持つことになる若手層社員には ・OJT研修 ・メンター制度研修 といった研修もおすすめです。

若手社員研修ラインアップ

中堅社員研修

中堅社員には「課題解決研修」や「セルフマネジメント研修」がおすすめです。 中堅社員は価値の創出だけではなく、現状の課題の発見・改善にも注力せねばなりません。「課題解決研修」では、課題の発見、設定、そして解決という流れを意識した課題解決のプロセスを身につけることができます。 また管理職層やリーダーへ昇進を控える中堅社員は、自己の目標や成果を管理する能力が必須となります。 「セルフマネジメント研修」ではPDCAサイクルの回し方や将来リーダーとして組織を率いるために必須の目標管理スキルを習得することができます。 またこの他に ・リーダーシップ研修 ・コンプライアンス研修 といった研修も併せて人気となっています。

中堅社員研修ラインアップ

  • 中堅社員に向けた課題解決に関するカリキュラムです。 ケーススタディを交えて課題解決思考を鍛えることができるパッケージになっています。
  • 中堅社員を対象とした、セルフマネジメントのカリキュラムです。 仕事の効率化に活かせるセルフマネジメント方法について学べる内容になっています。
  • 中堅社員を対象とした、OJT研修に関するカリキュラムです。 中堅社員がOJTを通じてどのように部下を育成していけばいいかを学べる内容になっています。
  • 中堅社員を対象とした、モチベーションアップを目的としたカリキュラムです。 一通り業務を実践してきた中堅社員がモチベーションを保つコツを学べる内容となっています。
  • 中堅社員を対象とした、業務効率化について学べるカリキュラムです。
  • 中堅社員を対象とした組織運営について学ぶカリキュラムです。 経営学の基本や具体的なチームビルディングのポイントなどを学べる研修となっています。
  • 中堅社員のコミュニケーションスキル向上を目的としたカリキュラムです。
  • 中堅社員を対象とした、リーダーシップを学ぶカリキュラムです。
  • 組織で働く全ての人のための情報セキュリティやハラスメントなどのコンプライアンスを学ぶカリキュラムです。

管理職研修

管理職社員はその立場上、全社的な職場課題の解決や、人材育成、重要な意思決定の判断など多用なマネジメントスキルを求められます。 組織マネジメント研修では、全社を総括するマネージャーとしてどのような点を意識して組織をリードすればいいのか、マネージャーとしての役割とはどういったものなのか?といった「管理職のための組織運営力」を養うことができます。 一方リスクマネジメント研修は、現代のインターネットやSNS文化が成熟した世の中で、小さなトラブル拡散による企業ブランドの失墜や、インターネット上での炎上リスクなど、現代社会特有の不測の事態に対する予防、収束ノウハウを学ぶことできます。 こういった管理職社員に求められる組織マネジメント能力は、実地で体系的に習得することが困難なため、研修やセミナーを通して効率的に習得していくことがおすすめです。

管理職研修ラインアップ

 

08Schoo for Businessの特徴

Schoo for Businessでは約8,500本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schoo for Businessの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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研修と自己啓発を両方行うことができる

Schoo for Businessは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,500本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

管理画面で受講者の学習状況を可視化できる

Schoo for Businessには学習管理機能が備わっているため、研修スケジュールの作成を容易に行うことができます。さらに、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、レポート機能を使って学んだことを振り返る機会を作ることも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面の使い方1

まず、Schoo for Businessの管理画面を開き、「研修を作成するという」ページで作成した研修の研修期間を設定します。ここで期間を設定するだけで自動的に受講者の研修アカウントにも研修期間が設定されるため、簡単にスケジュールを組むことができます。

管理画面の使い方2

この、管理者側の管理ツールでは受講者がスケジュール通りに研修を受けているかを確認することができます。もし決められた研修をスケジュール通りに行っていない受講者がいれば注意したり、話を聞くことができるなど、受講者がしっかりスケジュールを守っているかを確認することができます。

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09まとめ

階層別研修の種類には、新入社員研修や管理職研修などがあり、その階層で求められる必要最低限のスキルを習得することを目的として実施されます。階層ごとに適した研修を実施することができれば、企業の底上げや社員の意識改革を効率的に行うことができます。企業ごとに、各階層にどのようなスキルが必要かは異なるので、自社に適切な階層別研修は何かをぜひ思案してみてください。

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この記事を書いた人
Schoo編集部
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Schooの「世の中から卒業をなくす」というミッションのもと活動。人事担当や人材育成担当の方にとって必要な情報を、わかりやすくご提供することを心がけ記事執筆・編集を行っている。研修ノウハウだけでなく、人的資本経営やDXなど幅広いテーマを取り扱う。
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