社内研修の3つの目的とは｜研修のオンライン化で効率化を図る企業が増加中

01社内研修とは

社内研修とは、社内の人間が講師役を担う研修のことを言います。主に人事部やマネジメント層が講師となることが多く、企業独自の制度やビジョン、ミッションの周知ができるため、多くの企業で社内研修は実施されています。また、社内研修を行うことで他部署の社員との交流も増やすことができ、部署間での連動性も高めることができるでしょう。しかし、社内研修の定義は変容しつつあり、社内の人間が講師役を行うかどうかに関わらず、社内で行われる研修のことを社内研修と言うこともあります。

外部研修とは

外部研修とは、外部から講師を招いて研修を行ったり、社外で開催されるセミナーや勉強会に参加したりする研修のことを言います。外部のナレッジを学べるという点で、外部研修は非常に有効です。こちらも定義が曖昧になりつつあり、社内・外部を場所で区別するのか、それとも人で区別するのか、主催者で区別するのかで意味が大きく異なります。

02社内研修と外部研修の違いとは

社内研修と外部研修の定義は前章でも触れたように、それぞれの定義をどのように置くかによって決まります。このコラムでは社内研修を社内の人が主催した研修、外部研修を社外の人が主催している研修と定義します。そのため、それらの違いは社内での情報共有やナレッジの共有なのか、社外からナレッジ・ノウハウをえてくるのかの違いということになります。

03社内研修の目的

社内研修の目的は主に以下の3つです。

社内の人が主催するため、その企業にとって有益なことに絞って研修を行うことができ、目的も必然的に内向きなものが中心となってきます。

企業理念、事業内容の浸透

企業理念や事業内容の浸透が、社内研修を行う目的の1つです。特に新入社員は企業理念や事業内容の理解が乏しく、社内研修でこれらを深めていくことは新入社員にとって非常に重要と言えます。入社した会社が、どのように社会貢献しているのかや、どのような社会を目指しているのかを理解した上で業務を進めることにより、日々の業務への取り組み方だけでなく、社外での行動にも良い影響を与えるはずです。また、離職率の低下にも企業理念の浸透は非常に重要な意味を持つため、新入社員だけでなく若手・中堅社員にも社内研修を受ける機会を設けましょう。日々の業務をこなしていく中で、企業理念を意識する機会は少なくなる傾向にあるため、定期的に企業理念の浸透や、現状のビシネスモデルの再確認の場は企業全体で設けるべきかもしれません。

スキルの向上

研修の主な目的とも言えるのが、スキルの向上です。新入社員であれば汎用的なビジネススキル、若手社員や中堅社員であれば専門スキルの磨き込み、マネジメント層であればマネジメントスキルといったように、それぞれの階層によって習得すべきスキルは異なるため、それぞれに適した研修を行う必要があります。各部署間での情報共有が必須にはなるものの、社内研修では各社員に適した研修を実施することが可能になるため、外部研修よりも効率的に研修を行うことができるかもしれません。一方で、社外のノウハウを取り入れることはできないため、その部分では外部研修の方が優れていると言えます。

社員間の連動性を高める

社員間の連動性は業務の効率化に非常に大きな意味を持ちます。オーケストレーションという言葉が話題にもなりましたが、各部署・各個人が連動して業務を実施することによって、効果を最大化させることができるのです。そのために、社内研修で他部署のメンバーと話すきっかけを作ったり、強み・弱みを理解したりしておくことで、いざチームを組むということになった時も、すぐに連動しプロジェクトを進めていくことが可能になります。特にプロジェクトマネージャーになるような人材は、社内研修を含め、他部署との交流を持つようにし、プロジェクトマネージャーを中心にしたチーム形成にいつでも取りかかれるようにしておきましょう。

04社内研修のメリットとデメリット

社内研修を実施するにあたっては、メリット・デメリットの両方が存在します。ここではそれぞれについて解説していきます。

社内研修のメリット

社内研修のメリットは、その企業に特化した研修を実施できるという点にあります。スキルは外部研修でも培うことができますが、企業理念の浸透や社員間の連動性を高めるという目的では、外部研修は意味をなしません。また、工数の削減というメリットも社内研修にはあります。外部研修であれば、申し込みから研修を受けさせる社員の選定、交通費の精算など、様々な調整が必要になるため、研修を主催する部署の負担が非常に大きくなる傾向にあります。しかし、社内研修であればトップダウンで人員を動かすことができるため、一定の社内調整が必要にはなりますが諸々の工数を削減できるでしょう。

社内研修のデメリット

社内研修は良い意味でも悪い意味でも内向きな研修となるため、外部からのノウハウを得ることができないというデメリットがあります。特にスキルの向上という面では、社外から学ぶことは非常に多く、社外の人との繋がりを作ることによって継続的にノウハウを得ることもできます。日々変化していく社会情勢の中で、他の会社との繋がりを深めていくことは急におきる危機の察知にも役立つシーンがあり、そういう意味でも、スキルのために外部研修を利用するというスキームも考えておくべきでしょう。

05外部研修のメリットとデメリット

社内研修にメリット・デメリットが存在するのと同様に、外部研修でもメリット・デメリットは存在します。ここでは外部研修のメリット・デメリットについて解説していきます。

外部研修のメリット

外部研修のメリットは社外の専門家からノウハウを得ることができるという点にあります。自社には存在しないナレッジ・ノウハウを吸収することで、視野を広げることができ、それを社内に持ち帰り共有することで、社内の人も新しい知見を得ることができます。また、外部研修では研修に精通した講師が担当するため、社内の人間が講師を勤めるよりも効果的に研修を行うことができるでしょう。

外部研修のデメリット

外部研修は、外部の専門家からノウハウを得ることができるというメリットがある反面、工数がかかるというデメリットがあります。外部研修は数日に渡って開催されるものや合宿で行うものもあるため、研修を受ける社員の参加費や交通費といった負担だけでなく、その社員の生産性を奪うことにもなります。最近ではプレイングマネージャーという立ち位置で業務を行なっているマネジメント層も多いため、外部研修で通常業務から数日間離れるということは業績への影響も懸念されます。

06社内研修を行う方法

社内研修を行うには様々な方法がありますが、本章では代表的な3つの方法をご紹介します。

OJT

OJTとは「on the job training」の略称で、企業や組織の中で実務に取り組みながらスキルを習得する研修の方法です。実践の中でスキルを習得することを目指すため、仕事と研修を同時に進めることができて非常に効率的であるとともに、実務で本当に必要になるスキルを獲得することができるため、スキル獲得には最も効果的と言えるでしょう。ただ、知識の習得は実践よりも座学の方が効果的であるため、OJTは不向きと言われています。

OFF-JT

OJTと対の研修方法として行われるのが、「off the job taining」、略してoff-jtです。OJTは実践を通してスキルを身に着ける手法ですが、off-jtは実践ではなく主に座学で知識を身に着けることを目的としている手法です。そのため、OJTのように実務で役立つスキルを身に着けるには不向きですが、OJTの事前学習としてoff-jtを活用して知識を身に着けることができるのです。つまり、座学中心で知識を学ぶことに有効であるのです。

オンライン研修

最後に、近年にわかに注目を浴び始めている研修方法である、オンラン研修をご紹介します。オンライン研修とは、eラーニングなどの動画コンテンツを利用して各自で知識を身に着けると研修手法です。大きなメリットとして、基本的にeラーニングを視聴できるネットワーク環境と端末さえあればいつでもどこでも学ぶことができると言うことがあります。この研修方法もスキル習得と言うよりは知識獲得に有効な研修手法と言えます。

07社内研修をオンラインで行う企業は増えている

昨今の情勢を含め、社内研修をオンラインで実施する企業は増えています。ZoomやGoogle MeetのようなWeb会議ツールを利用する研修もあれば、動画研修サービスを利用して、これまでは外部研修で行なっていた内容をオンラインで実施するものも増えています。特に後者は顕著に増えており、外部研修のメリットでもある「外部の専門家からノウハウを得る」という側面と、外部研修の「社員の生産性が低下する」というデメリットがないことから、社内研修のオンライン化は進んでいく傾向にあります。

社内研修に動画を取り入れて効率化を図る

社内研修のオンライン化が進むと同時に、社内研修に動画を取り入れる企業も増えています。社内研修に動画を取り入れるメリットは、主に以下の5つです。

• ・研修の内容や質が均一になる
• ・場所や時間を選ばない
• ・テキストよりも動画の方が理解度が深くなる
• ・コスト・工数を抑えることができる
• ・内容に変化がない場合、継続して使用できる

このようにメリットは多々ありますが、特に継続して利用できるというメリットは特筆すべき内容です。これまで外部研修で実施していた内容を動画化することで、継続して利用でき、かかる費用も動画を保有しておくサーバー代くらいなので、費用の面でもメリットが大きいと言えます。ビジネスマナーやOAスキルといった例年内容が変わることのない研修であれば、動画化して社内で保有しておくことをおすすめします。

08Youtubeで社内研修を行う際の注意点

社内研修用の動画をYouTubeにアップして、それらを各社員が各自で視聴するといった形式の研修を実施している会社も増えています。しかし、YouTubeは世界的に動画が拡散されることが主目的であるため、注意して利用しなくてはなりません。YouTubeに動画をアップする際には、「公開」・「限定公開」・「非公開」の3つから公開範囲を選ぶことができます。

「公開」は全世界に公開される公開方法です。世界中の誰でも視聴することができ、検索画面やTOP画面にも動画が出る可能性があります。そのため、社内の人のみに公開したいという場合は、こちらの「公開」を選択しないことだけ注意しましょう。

「限定公開」はURLを知っている人だけ視聴することができます。社内用の研修動画を限定公開でアップする企業も少なくないですが、こちらはURLを知っていれば誰でも見ることができてしまうため、情報漏洩の危険を内包しています。そのため、アップする動画の内容に注意し、社外に漏れても問題ない内容のみにするか、URLを共有する際に情報漏洩に関しての注意事項の周知を徹底するなどの対策をしましょう。

「非公開」はメールアドレスで公開する人を限定できます。そのため、社内動画をアップする際は、こちらの「非公開」を利用しましょう。しかし、Googleアカウントで使用されているアドレスではないと視聴できないことだけ注意が必要です。

09社内研修の具体的な内容

schooビジネスプランでは、社内研修に最適な研修パッケージを階層別にご用意しております。ここでは、社内研修にオススメのパッケージをいくつかご紹介します。

新入社員研修

新入社員研修を実施している企業は大変多いですが、新入社員ではビジネスマナーの基礎を習得することが必須です。身だしなみや挨拶、敬語といった第一印象を磨くノウハウ、また、報連相や名刺交換、電話対応などビジネスパーソンとしての常識などもこのビジネスマナー研修で学ぶことができます。 さらに、ビジネスマナー研修では新入社員の意識をスムーズに切り替える効果もあります。 これまで学生だった新入社員の中には、学生気分が中々抜けきれない人も多く、そのままクライアントや社外に出してしまうと会社全体の印象ダウンに繋がる可能性もあります。 学生と社会人の意識の違いについても丁寧に研修が行われますので、ビジネスマナー研修は新入社員に間違いなく必須の研修となるでしょう。 また、企業によってはビジネスマナー研修のほか、コンプライアンス研修 ・ビジネス文書作成研修などの研修を行っている企業も多いので、合わせてこの2つの研修もオススメです。

若手社員研修

入社～5年目程度の若手社員には業務効率改善研修がおすすめです。基礎スキル向上研修では、現代のビジネスパーソンとして必須となっているwordやExcel, powerPointなどのOAスキルを身につけることができます。 これらのツールは意外と基礎を学ぶことなく、何となく使い続けている人が多くいます。 しかし、数ある有用なツールを使いこなせないままでいると、同じ業務でもスピードや効率に大きな差が生まれてしまいます。 また、既存業務の改善でもこういったツールの知識は必ず必要となるものです。 このようなツールの基礎知識は、階層が上がるごとに研修をし直すのが困難となりますし、独学で学ぶのにも多大な時間と労力が必要となってしまいます。 そのため、若手階層のうちに研修を通して素早く習得しておくことがおすすめです。 また新しく部下を持つことになる若手層社員には OJT研修・メンター制度研修といった研修もおすすめです。

若手社員研修ラインアップ

中堅社員研修

中堅社員には「課題解決研修」や「セルフマネジメント研修」がおすすめです。 中堅社員は現状の課題の発見・改善に注力する必要があります。「課題解決研修」では、課題の発見、設定、そして解決という流れを意識した課題解決のプロセスを身につけることができます。 また管理職層やリーダーへ昇進を控える中堅社員は、自己の目標や成果を管理する能力が必須となります。 「セルフマネジメント研修」ではPDCAサイクルの回し方や将来リーダーとして組織を率いるために必須の目標管理スキルを習得することができます。 またこの他に ・リーダーシップ研修 ・コンプライアンス研修 といった研修も併せて人気となっています。

中堅社員研修ラインアップ

管理職研修

管理職社員はその立場上、会社全体の職場課題の解決や、人材育成、重要な意思決定の判断など様々なマネジメントスキルを求められます。 組織マネジメント研修では、全社を総括するマネージャーとしてどのような点を意識して組織をリードすればいいのか、マネージャーとしての役割とはどういったものなのか？といった「管理職のための組織運営力」を養うことができます。一方でリスクマネジメント研修は、現代のインターネットやSNS文化が成熟した世の中で、小さなトラブルによる企業ブランドの失墜や、インターネット上での炎上リスクなど、現代社会特有の不測の事態に対する予防、収束ノウハウを学ぶことできます。こういった管理職社員に求められる組織マネジメント能力は、実践を通して体系的に習得することが困難なため、研修やセミナーを通して効率的に習得していくことがおすすめです。

管理職研修ラインアップ

10社内研修にはSchooがおすすめ

▼Schooビジネスプランの紹介動画▼

Schooビジネスプランでは約8,000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

Schooビジネスプランの資料をもらう

1.研修と自己啓発を両方行うことができる

schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約8,000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.社内研修におすすめの講座

上記したように、Schooでは数多くの講座をご用意しており、新入社員から管理職、さらには職種別、テーマ別に研修を組むことも可能です。ここでは、社内研修におすすめのSchooの講座をいくつかご紹介します。

成果につながる仕事のススメ

 

「仕事の効率がなかなか上がらない」「効率が上がらないから成果も出にくい」このようにお悩みの方もおられると思います。この授業では、仕事の効率を上げて成果を出すための仕事術をご紹介します。この授業を見て仕事効率をアップさせ、成果を出せるビジネスパーソンになりましょう！

 

担当講師：清水 久三子先生

株式会社アンド・クリエイト 代表取締役社長

大手アパレル企業を経て、1998年にプライスウォーターハウスコンサルタント（現IBM）入社。企業変革戦略コンサルティングチームのリーダーとして、多くの変革プロジェクトをリード。「人が変わらなければ変革は成功しない」との思いから、専門を人材育成分野に移し、人材開発のプロジェクトをリード。 2005年に当時の社長から命を受け、コンサルティング&SI事業の人材開発部門リーダーとして育成プログラムを設計導入。ベストプラクティスとして多くのメディアに取り上げられた。2013年に独立し執筆・講演活動を開始。講師として、大前研一ビジネス・ブレークスルー、日本能率協会、日経BPセミナー、大手銀行系研修会社などに多数のプログラムを提供し、高い集客と満足度を得ている。 著書は「一流の学び方」など現在18冊を出版。東洋経済オンライン、プレジデントオンラインなど連載多数。

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仕事が速い人は「これ」しかやらない

 

仕事が速い人と遅い人の違いがみなさんには明確にわかりますか？
この授業は、建設会社役員・税理士・大学講師・時間管理コンサルタント・セミナー講師といった5つの仕事をこなす石川和男さんが毎日定時に帰って自分の時間も持てるほど仕事を速く終わらせられるようになったポイントを解説します。

 

担当講師：石川 和男先生

５つの仕事をこなす『時間管理の専門家』

平日は建設会社総務経理担当部長として勤務し、その他の時間を「大学講師」「時間管理コンサルタント」「セミナー講師」「税理士」と５つの仕事をこなす時間管理の専門家。深夜残業ばかりしていた生産性の上がらない日々に嫌気がさし、一念発起。ビジネス書やセミナー受講によりタイムマネジメントのノウハウを取得、実践することで生産性を下げず残業を減らす仕事術を確立した。 自ら習得した「時間管理術」をベースに、建設会社ではプレイングマネジャー、コンサルでは時間管理をアドバイスし、税理士業務では多くの経営者と仕事をし、セミナーでは「生産性向上」や「残業ゼロ」の講師をすることで、残業しないための研究を日々続けている。 「時間管理」や「勉強法」に関する書籍も多数執筆しており、誰もが働きやすくなるノウハウを分かりやすい言葉で伝える著書は、全国のビジネスパーソンに好評で発売数日で重版となっている。石川和男　公式サイト　http://ishikawa-kazuo.com

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仕事がデキると思われるビジネスマナーの基本

担当講師：北條 久美子先生

キャリアカウンセラー/BRILLIANCE＋執行役員

東京外国語大学を卒業し、ウェディング司会・研修講師を経て、2007年 エイベックスグループホールディングス株式会社人事部にて教育担当に。2010年にキャリアカウンセラー・研修講師として独立。全国の企業や大学などで年間 約2,500人へビジネスマナーやコミュニケーション、キャリアの研修・セミナ―を行う。 現在はライフスタイリストとしてワーク（仕事）寄りだった人生を、生きること＝ライフにシフト。自分らしく、かつ生き方を自分らしく美しくすることを自らも目指し、それを広める場作りに力を入れる。 2016年４月、著書「ビジネスマナーの解剖図鑑」（エクスナレッジ）発行。

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コーチング研修パッケージを見る

3.管理画面で受講者の学習状況を可視化できる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、研修スケジュールの作成を容易に行うことができます。さらに、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、レポート機能を使って学んだことを振り返る機会を作ることも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

まず、Schooビジネスプランの管理画面を開き、「研修を作成するという」ページで作成した研修の研修期間を設定します。ここで期間を設定するだけで自動的に受講者の研修アカウントにも研修期間が設定されるため、簡単にスケジュールを組むことができます。

この、管理者側の管理ツールでは受講者がスケジュール通りに研修を受けているかを確認することができます。もし決められた研修をスケジュール通りに行っていない受講者がいれば注意したり、話を聞くことができるなど、受講者がしっかりスケジュールを守っているかを確認することができます。

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11まとめ

社内研修のオンライン化が進むに伴い、動画を社内研修に取り入れる企業が増えてきています。Schooビジネスプランでは第一線で活躍するビジネスマンが講師を務め、最新の情報とノウハウを講義してもらえます。また、Schooでは社内専用の動画を作成することも、それをサーバーにアップロードして保管することも可能なため、これまで外部研修で毎年費用をかけていたという企業も、一回の費用で済むため動画研修を検討してみてはいかがでしょうか？