在宅研修のメリットとデメリットとは｜効果的な研修にするためのポイント

01在宅研修は今後も増えていく

これまでの研修は集合研修と呼ばれるものが多く、どこかの会場に研修対象者が集められる形で実施されていました。しかし、2020年に新型コロナウイルスが世界中で広まり、政府はステイホームを推奨。その結果、多くの企業でリモートワークが導入され、4月の新入社員研修も在宅で実施されることとなりました。そしてオンラインで研修を行う企業は今後も増え続け、それはコロナが収束した後も増加し続けるでしょう。

02在宅研修のメリット

在宅研修には、3つのメリットがあります。

• 1：新型コロナによる影響を受けない
• 2：費用や工数を抑えることができる
• 3：採用も全国から行うことができる

オンラインで研修を実施するメリットとも言い換えることができますが、それぞれ詳しく紹介します。

1：新型コロナによる影響を受けない

新型コロナウイルスの影響により、2020年4月の研修の実施方法をオンラインに急遽切り替えたという企業も少なくないでしょう。在宅研修は通勤する必要がなく、オンライン環境さえあれば実施できるため、新型コロナの影響を受けることなく、実施することができます。急に感染者数が増加し、緊急事態宣言が発令されたとしても、研修をスムーズに実施できることがメリットの1つと言えます。

2：費用や工数を抑えることができる

在宅研修では、従来の集合研修よりも費用や工数を削減することができます。研修会場までの交通費だけでなく、各地方から研修対象者を集めた場合は宿泊費もかかります。また、移動に伴う時間も工数として考える必要があるでしょう。

例えば、大阪に住んでいる人が東京で実施される集合研修に参加する場合、往復で4万円以上の交通費と5時間程度の移動コストがかかります。これが20名なら80万円の費用と合計で100時間以上の勤務時間を割く必要があるのです。

また、研修が1日で終わらず数日間実施される場合は、宿泊費もかかります。安いホテルでも1日5,000円程度はかかるため、20名なら一泊で10万円。それが日数分上乗せされていくのです。

3：採用も全国から行うことができる

在宅研修はコロナ期間だけにメリットがあるものと思う人もいるかもしれませんが、そうではありません。前述したような費用面でのコスト削減だけでなく、採用面でもメリットがあります。リモートワークを許可している企業であれば、全国各地にいる優秀な人材を採用候補に入れることができるのです。

地方の過疎化が進んでいく中で、まだまだ地元への愛着を持っている人も少なくありません。地方に住んでいるため、応募する企業の選択肢を狭めていた学生も、リモートワークが許可されている企業であれば、選択肢に入れることができます。そして全国各地で採用した優秀な人材を在宅研修で育成することができれば、企業の成長に大きく寄与することでしょう。

03在宅研修のデメリット

在宅研修にはメリットがある反面、下記のようなデメリットもあります。

• 1：実習を伴う研修には適応できない
• 2：通信環境の整備が必要
• 3：社員同士のコミュニケーションが減る可能性がある

研修には様々な内容があり、オフラインでしか効果を発揮できないものも一部あり、それは在宅研修では充足できない部分でもあります。

1：実習を伴う研修には適応できない

在宅研修はオンラインで行う必要があります。そのため実習を伴うような研修には適応していません。例えば、名刺の渡し方のような実習をベースとした研修や、製造業で実際に手を動かすような職種で実施される研修では実際にやってみることに意味があるため、在宅研修には向いていません。

2：通信環境の整備が必要

在宅研修はオンラインで行うため、通信環境の設備が必要不可欠です。Wi-fi環境が整っていない人も中にはいるため、そのような社員の自宅に通信環境を整備するのは企業側の仕事です。

また、Wi-fi環境がある社員でも通信状況が十分ではない人もいるでしょう。特にポケットWi-fiを使用している人は3日で10GBという制限があったり、高層マンションの上層階では通信環境が安定していないということもあり、社員全員に安定した通信環境を整備することは在宅研修を実施する上で重要な要素となります。

3：社員同士のコミュニケーションが減る可能性がある

在宅研修は誰にも会わずに受講ができるというメリットがある反面、コミュニケーションが減る可能性も否定できません。研修だけでなく全てがオンラインで実施されるため、基本的にはチャットでのコミュニケーションが主となり、オフラインであれば普通に行えた雑談も都度チャットを送る必要が出てきます。そのため、人事や研修担当者が積極的に社員同士の交流の機会を作り、コミュニケーションを増やす施策を継続して実施する必要があります。

04在宅研修を効果的に行うためのポイント

在宅研修はまだノウハウも多く溜まっておらず、どのようにすれば効果的な研修にできるのか悩んでいる研修担当者も少なくないでしょう。在宅研修を初めて実施する人や、もっと効果的に行いたい方は下記のポイントを実践してみてください。

• 1：ツールの使い方は事前に説明をしておく
• 2：障害などを対策できるスタッフもアサインする
• 3：双方向性を意識した研修内容にする
• 4：研修後のフォローアップを入念に

事前準備と研修時、研修後でそれぞれポイントがあるので、細かくご紹介します。

1：ツールの使い方は事前に説明をしておく

Web会議ツールを使用する場合でも、研修サービスを利用する場合でも、受講者にとって初めて触れるツールの可能性は十分にあります。特にセキュリティーの問題などでZoomを使わず、他のウェブ会議ツールを使用している企業の場合、ツールの使い方を事前に説明する時間は確保したほうがいいでしょう。

しかし、ツールの使い方の説明で時間を取るのも勿体無いので、説明書を作成しておくといいでしょう。頻出する質問やエラーは解決策を説明書に記載しておくことで、次回から対応する必要がなくなり、工数を削減することができます。また、階層別研修などで多くの社員が利用する場合も、説明書を用意しておくことで、ツールの使い方で時間を取られることがありません。

2：障害などを対策できるスタッフもアサインする

どれだけ準備を入念に行っても、不測のエラーはつきものです。OSの問題やアップデートの有無、音声マイクの設定など、どのような問題が生じるかは研修を実施してみないとわからず、研修担当者がその問題に1つずつ対応していると、研修が前に進まないという事態にもなりかねません。

そのため、様々な障害に対応するためのスタッフもアサインしておきましょう。特にエラーが起きなければチャットでのコメントを拾ったり、受講者同士のコミュニケーションを促す役目を担うなど、研修を効果的に行うための縁の下の力持ちとして活躍してもらうのもおすすめです。

3：双方向性を意識した研修内容にする

在宅研修で講義型の研修を実施してしまうと、研修参加者の集中力の持続が難しいという悩みも多く聞かれています。そのため、双方向性を意識して、受講者に質問をしたり、コメントしてもらうなど飽きさせない工夫を取り入れましょう。

受講者とコミュニケーションを取りながら進めていくのはもちろんのこと、グループワークを間に挟んだり、グループディスカッションで意見を出してもらうなど、受講者同士でのコミュニケーションも積極的に増やしていき、受け身の研修から主体的に参加する研修にしていくことがポイントです。

4：研修後のフォローアップを入念に

在宅研修では、研修後の状況を計り知るのが難しいかもしれません。レポートやテストで研修の習熟度を測りつつ、1on1などで本音を語ってもらうのもおすすめです。受講者に理解が足りていない部分はないかをヒアリングしつつ、研修自体のフィードバックをもらいましょう。

もっとディスカッションの時間が欲しいとか、反対にワークの時間を抑えて座学を中心とした設計にして欲しいなどの要望を聞きつつ、どのバランスが最適かを見極めていくのも研修担当者の業務の1つです。このようにPDCAを回していくことによって、より在宅研修でも効果的な研修を実施できるようになるでしょう。

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在宅研修にオススメの階層別研修パッケージ

新入社員研修

実施している企業は大変多いですが、新入社員にはやはりビジネスマナーの基礎を習得することが必須となってきます。 身だしなみや挨拶、敬語といった第一印象を磨くノウハウ、また、ホウレンソウや名刺交換、電話対応などビジネスパーソンとしての常識などもこのビジネスマナー研修で学ぶことができます。 さらに、ビジネスマナー研修では新入社員の意識をスムーズに切り替える効果もあります。 これまで学生だった新入社員の中には、学生気分が中々抜けきれない人も多く、そのままクライアントや社外に出してしまうと会社全体の印象ダウンに繋がりかねません。 学生と社会人の意識の違いについても丁寧に研修が行われますので、ビジネスマナー研修は新入社員に間違いなく必須の研修となるでしょう。 また、企業によってはビジネスマナー研修のほか、 コンプライアンス研修 ・ビジネス文書作成研修 などの研修を行っている企業も多いので、合わせてこの2つの研修もオススメです。

若手社員研修

入社～5年目程度の若手社員には業務効率改善研修がおすすめです。 基礎スキル向上研修では、現代のビジネスパーソンとして必須となっているwordやExcel, powerPointなどのツールスキルを身につけることができます。 これらのツールは意外と基礎を学ぶことなく、何となく使い続けている人が非常に多くなっています。 しかし、数ある有用なツール機能を使いこなせないままでいると、同じ業務でもスピードや効率に大きな差が生まれてしまいます。 また、既存業務の改善でもこういったツールの知識は必ず必要となるものです。 このようなツールの基礎知識は、階層が上がるごとに研修をし直すのが困難となりますし、独学で学ぶのにも多大な時間と労力が必要となってしまいます。 そのため、若手階層のうちに研修を通して素早く習得しておくことがおすすめです。 また新しく部下を持つことになる若手層社員には ・OJT研修 ・メンター制度研修 といった研修もおすすめです。

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中堅社員研修

中堅社員には「課題解決研修」や「セルフマネジメント研修」がおすすめです。 中堅社員は価値の創出だけではなく、現状の課題の発見・改善にも注力せねばなりません。「課題解決研修」では、課題の発見、設定、そして解決という流れを意識した課題解決のプロセスを身につけることができます。 また管理職層やリーダーへ昇進を控える中堅社員は、自己の目標や成果を管理する能力が必須となります。 「セルフマネジメント研修」ではPDCAサイクルの回し方や将来リーダーとして組織を率いるために必須の目標管理スキルを習得することができます。 またこの他に ・リーダーシップ研修 ・コンプライアンス研修 といった研修も併せて人気となっています。

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管理職研修

管理職社員はその立場上、全社的な職場課題の解決や、人材育成、重要な意思決定の判断など多用なマネジメントスキルを求められます。 組織マネジメント研修では、全社を総括するマネージャーとしてどのような点を意識して組織をリードすればいいのか、マネージャーとしての役割とはどういったものなのか？といった「管理職のための組織運営力」を養うことができます。 一方リスクマネジメント研修は、現代のインターネットやSNS文化が成熟した世の中で、小さなトラブル拡散による企業ブランドの失墜や、インターネット上での炎上リスクなど、現代社会特有の不測の事態に対する予防、収束ノウハウを学ぶことできます。 こういった管理職社員に求められる組織マネジメント能力は、実地で体系的に習得することが困難なため、研修やセミナーを通して効率的に習得していくことがおすすめです。

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06まとめ

新型コロナによって在宅研修を導入する企業は増え、この流れはアフターコロナでも続いていくことでしょう。在宅研修はオンラインで実施するため、費用や工数を抑えることができるだけでなく、全国から優秀な人材を採用することができるというメリットも兼ね備えているため、地方創生の打ち手としても有効かもしれません。一方で実習型の研修には不向きであったり、社員同士のコミュニケーション不足の可能性があるのも事実です。そのため、在宅研修とは別にコミュニケーションの機会を別に設けるなど、会社としての取り組みが求められるという側面もあるでしょう。