研修テーマを決める重要性とは？選定する方法や研修テーマを紹介

公開日：2021/05/27

更新日：2021/10/20

研修テーマを決める重要性とは？選定する方法や研修テーマを紹介 | オンライン研修・人材育成 - Schoo（スクー）法人・企業向けサービス

社内で毎年おこなう研修は、果たして効果的なのか疑問に思ったことはないでしょうか。研修を効果的なものにするかどうかは、講師や教材の質ではなく、研修テーマに問題がある場合があります。この記事では効果的な研修方法や研修テーマの決め方について分かりやすく紹介します。

研修テーマをしっかり決めないと起こる問題

研修を実施するにあたって、そのテーマが明確に決められていなければ、今後の人材育成において様々な問題が生じます。どのようなことがあるのでしょうか。外部委託するにしても研修テーマをしっかり決めておかなければ、人材育成に関して様々な問題が発生する可能性があります。

会社が意図しない方向への社員の育成

まずは社員が会社の意図しない方向へ向かって成長するという点です。人材育成は事業内容におけるニーズに合わせた人材育成プランに合わせて社員を育成しなければなりません。そのために、企業に求められるニーズに適合した理想の人材像を作り、社員には理想に向けてどんなことを学んでもらい、どう成長してもらうかを整理します。このようにして整理した結果にもとづいて研修テーマを決めなければ、会社が意図しない方向へ社員が育成されてしまいます。

実際に戦力となる社員が育成できない

会社の業務に合わせて研修内容を考えなければ、実際に戦力となる社員が育成できない可能性があります。例えば新人研修の場合、企業の経営方針や、他の社員の状況などによりどのような人材がどのくらい欲しいのかが毎年異なってきます。ある分野の顧客ニーズが増えたことで今の人員では対処できないという状況の時に、その分野に適した社員を育成しなければなりません。顧客ニーズと社員の状況を見ながら、本当に必要な能力を研修で伸ばすことができるように研修テーマをしっかりと選びましょう。

研修テーマの決め方

研修テーマの決め方は抽象的なことから順番に考えていき、徐々に具体化していくという考え方が一般的です。まずはどのような人材が会社にとって理想なのかを決めた上で、その理想に少しでも近づくにはどのようにしたら良いのかを考えていく必要があります。

会社としての人材育成の理念

まず重要なのが会社としての人材育成の理念や思想です。企業であれば経営理念や経営方針等が必ずあり、その経営理念の実現を支えているのが企業に働く人材です。自社の経営理念は、どのようなものなのかをまず確認しましょう。

どのような人材のニーズがあるかを整理

次に実際の業務でどのような人材のニーズがあるのかを整理しなければなりません。どのような人材がどのくらい必要なのかは、採用を決める段階である程度は決まっている場合が多いですが、完璧に理想通りの人材はなかなかやってきません。そこで、会社としては研修や実際の業務の経験によって少しずつニーズに応えられる人材へと育てていきます。

期待される人材像の確立

必要な人材のニーズを整理できたら、そのニーズに応えるための人材像はどのようなものなのかを確立していきます。会社としてはその理想の人材像に向かって研修や経験を積み重ねて1人でも多くの社員を育てていくということを目指すということになるでしょう。

具体的な研修計画を立てる

最後に具体的にどのように研修をおこなっていけばいいのかを研修テーマや期間、研修にかける予算等を含めて研修計画を立てていきます。企業理念から順番に考えていけば、効果のある研修テーマを見つけることができるでしょう。

研修方法は主に3つ

研修の方法としては主にOff-JT（職場外教育）、OJT（職場内教育）、自己啓発（SD）の3つがあります。それぞれメリットとデメリットがあり、企業の業務に合った人材育成によって適宜選択していきましょう。

Off-JT（職場外教育）

Off-JTは職場の外に行って教育を受けるという研修です。具体的には研修会社の主催する法人向け研修や、セミナー等に参加して仕事について学ぶことです。メリットとしては職場を離れることで幅広い業界の人と関わることにより、視野が広くなる点です。また、会社としては研修内容について準備をする必要などもないため、研修の実行や具体的な研修内容を考えるにことなどについて人員を割く必要がありません。デメリットとしては外部機関を利用するため費用がかかるということです。また、外部に委託しているため、学んだことを実務で生かすのには個人差が出てしまった時に誰がどのくらい理解しているのかが分かりにくくなってしまうこともあります。

OJT（職場内教育）

OJTは職場内教育という意味で、通常の企業研修としてよくイメージされるのはこちらです。 OJTのメリットは実際の業務に合わせて研修ができるという点と、個別指導ができるため個々のレベルに合わせて指導ができるという点です。デメリットとしては、研修方法や教育方法についてアンケートを集計したり分析したりして、常に改善をしていかなければならないという点で、研修のためだけのチームを作る必要もあるでしょう。

自己啓発（SD）

ビジネスにおいての自己啓発というのは、従業員が自らの意思でスキルなどを学ぶということです。一般的には会社の業務の最中に空いてる時間に、会社の専用サイトやe-ラーニング用のサイトにアクセスし学ぶということが多いです。自己啓発のメリットとしては、会社は研修の時間を特別に設ける必要がないという点で、多くの企業では業務の合間に毎月ある程度のeラーニングを課している企業もあります。デメリットとしては、繁忙期や人手不足で空いてる時間がない時はできないという点です。常に人が忙しく動き回っているという職場では、導入は難しいかもしれません。

研修スタイル

研修スタイルとしては主に3つあります。もちろん期間を長くすればするほど研修で学べるものは多いですが、研修の間にも給料が発生するため、研修にかかる費用などと比較してどのスタイルがベストなのかを考えなくてはなりません。

スポット研修

スポット研修は最大でも1日、短くて数時間で終わらせる研修のことです。一般的には新人研修として行われることはなく、今まで教育研修を行ってこなかった企業が研修会社の主催する研修に参加したり、会社が時間を作って社員に説明しなければならない時などに用いられます。

シリーズ研修

シリーズ研修は3ヶ月などのある程度の長い期間を見て実施する研修のことで、新人研修によく用いられます。シリーズ研修は長い期間行っているため、前回学んだことに関して振り返りをすることで教育効果が高まることが期待できる研修です。しかし研修をする会社にとってはその間の人件費がかかったり、研修をするためのスペースも用意しなくてはならないため費用は高くなります。

合宿研修

合宿研修は宿泊を兼ねて一体感を持たせた研修です。合宿期間中に集中して考えてディスカッションすることで一体感が生まれ、チームワークも向上することが期待できるでしょう。また、宿泊型のため研修終了後に懇談会等の開催でコミュニケーションが深まり、社内の人間関係も円滑なものとなります。

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■資料内容抜粋
・大人たちが学び続ける「Schoo for Business」とは？
・研修への活用方法
・自己啓発への活用方法　など

人材育成の手法としてのSchooビジネスプラン

Schooビジネスプランでは約6000本の授業をご用意しており、様々な種類の研修に対応しています。その上、自己啓発にも効果的な内容の講座を毎日配信しているため、研修と自己啓発の両方に対応することができるシステムになっています。研修と自己啓発を掛け合わせることにより、誰かに要求されて学ぶのではなく、自発的に学び、成長していく人材を育成することが可能になります。ここでは、Schooビジネスプランの具体的な活用方法と、特徴、さらにはどのようなメリットがあるのかを解説します。

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1.研修と自己啓発を両方行うことができる

schooビジネスプランは社員研修にも自己啓発にも利用できるオンライン学習サービスです。通常の研修動画は、研修に特化したものが多く、社員の自己啓発には向かないものも少なくありません。しかし、Schooの約6000本にも上る授業では、研修系の内容から自己啓発に役立つ内容まで幅広く網羅しているため、研修と自己啓発の双方の効果を得ることができるのです。

2.自発的に学ぶ人材を育成できるSchooの講座

上記でも説明したように、Schooでは約6000本もの動画を用意している上に、毎日新しいトピックに関する動画が配信されるため、研修に加えて自ら学び、成長する人材の育成が可能です。近年の社会のグローバル化やテクノロジーの進化などにより、企業を取り巻く環境が刻々と変化しています。それに伴い、社員の業務内容や求められるスキルも早いスパンで変化しています。このような予測のつかない時代の中で会社の競争力を維持するためには、社員一人一人が自発的に学び、成長させ続けることができる環境、いわば「学び続ける組織」になることが必要です。

Schooビジネスプランの講座では、体系的な社員研修だけでなく、自己啓発を通じて自発的に学び、成長できる人材を育成することが可能です。

ここでは、人材育成に活用できるSchooの講座をご紹介します。

指示待ち部下が自ら考え動き出す！

「最近の若いものは……」というのは、人類永遠のテーマ。上司と部下との間で起こるミスマッチ。そこからくる人間関係のストレス。この悪循環を断ち切る方法をお伝えします

担当講師：大平信孝先生

目標実現の専門家　メンタルコーチ

株式会社アンカリング・イノベーション代表取締役。第一線で活躍するリーダーのためのメンタルコーチ。目標実現の専門家。中央大学卒業。長野県出身。脳科学とアドラー心理学を組み合わせた、独自の目標実現法「行動イノベーション」を開発。その卓越したアプローチによって、これまで1万人以上のリーダーの人材育成に関する悩みを解決してきたほか、経営者、オリンピック出場選手、トップモデル、ベストセラー作家、ビジネスリーダーなど各界で活躍する人々の目標実現・行動革新サポートを実施。その功績が話題となり、各種メディアからの依頼が続出している。リーダー向けの企業研修やパーソナルコーチングは、現在3カ月待ちとなっている。さらに２０１８年からは年間セミナーである「行動イノベーションアカデミー」を運営。「行動イノベーション・メソッド」により業績を上げる人に留まらず、人間関係や心身の健康にも効果を実感する人が続出。数多くのリーダーに、研修、講演、個人サポートを提供している。これまでサポートしてきた企業は、IT、通信教育、商社、医療、美容、小売りなど40以上の業種にわたる。８冊の著作の累計発行部数は１８万部を超え、中国、台湾、韓国など海外でも広く翻訳されている。おもな著書に、『本気で変わりたい人の行動イノベーション』( だいわ文庫)、『先延ばしは1冊のノートでなくなる』(大和書房)「指示待ち部下が自ら考え動き出す！」（かんき出版）などがある。日刊メルマガ「行動イノベーション３６５・ネクストステージを目指す！行動のヒント」を毎日配信中！

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決算情報を読み解きながら学ぶ財務スキル

この授業では「決算情報から、企業を研究する方法を学び、事業・戦略・財務などを読み解く力」を解説します。

担当講師：野添雄介先生

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2014年にDeNA入社。フィンテックベンチャーを経てStockclip株式会社（現・株式会社ストレイナー）を創業。「経済情報をもっとシンプルに」をミッションに掲げ、決算資料を中心とした"ファクト情報"を中心に社会のトレンドを考える経済メディア『Strainer』を運営。

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本授業は、努力しているのにアイデアが浮かばない人のために新しいマーケティング手法の１つである「新奇事象」を通じて「アイデアの種」をゲットしてもらう授業です。

担当講師：松本健太郎先生

株式会社JX通信社

1984年生まれ。龍谷大学法学部卒業後、データサイエンスの重要性を痛感し、多摩大学大学院で"学び直し"。その後、株式会社デコムなどでデジタルマーケティング、消費者インサイト等の業務に携わり、現在は「テクノロジーで『今起きていること』を明らかにする報道機関」を目指す報道ベンチャーJX通信社にてマーケティング全般を担当している。政治、経済、文化など、さまざまなデータをデジタル化し、分析・予測することを得意とし、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌にも登場している。 ◇主な著書「なぜ「つい買ってしまう」のか？～「人を動かす隠れた心理」の見つけ方～」（光文社）2019 「誤解だらけの人工知能」（光文社）2018 「データサイエンス「超」入門　嘘をウソと見抜けなければ、データを扱うのは難しい」（毎日新聞出版）2018

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3.受講者の学習状況を把握し、人材育成に役立てることができる

Schooビジネスプランには学習管理機能が備わっているため、社員の学習進捗度を常に可視化することができる上に、受講者がどんな内容の講座をどれくらいの長さ見ていたのかも把握することができるため、社員のキャリアプランの傾向を掴むことも可能です。ここでは学習管理機能の使い方を簡単に解説します。

管理画面では受講者それぞれの総受講時間を管理者が確認できるようになっており、いつ見たのか、いくつの講座を見たのか、どのくらいの時間見たのか、ということが一目でわかるようになっています。

さらに、受講履歴からは受講者がどのような分野の動画を頻繁に見ているかが簡単にわかるようになっており、受講者の興味のある分野を可視化することが可能です。これにより、社員がどのようなキャリアプランを持っているのかを把握できるだけでなく、社員のモチベーションを高めながら人材育成するためのヒントを得ることができます。

さらに、社員に自己啓発を目的として受講してもらっている場合、社員がどのような内容の授業を受講する傾向があるのかを把握できるため、社員のキャリアプランを把握することができます。

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まとめ

研修テーマについて紹介しました。研修テーマは幅広く様々な内容があるため、会社の業務内容と、育てた人材をどこで使うかによって決めなければなりません。どの研修テーマにするかは費用対効果が重要です。全社員に幅広く色々な研修を受講させれば色々なことができる社員を多数育成できますが、研修にかかる費用も多くなります。一方で、スペシャリストとして特定の分野だけに限定して研修をおこなうと、配置転換や、会社の方針変更などがあった時に、柔軟に対応できなくなるというリスクもあります。会社の社員の育成方針に合わせて、適切な研修テーマを選ぶようにしましょう。

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